2019年12月06日、東京の空の下で両国の未来を左右する重要な対話が行われました。韓国を代表する巨大財閥、SKグループの崔泰源（チェ・テウォン）会長が、次世代の社会基盤を支える「5G」を軸とした日韓協力の必要性を力強く訴えたのです。
5Gとは、超高速・低遅延・多数同時接続を特徴とする「第5世代移動通信システム」を指します。崔会長は、この技術が自動運転車の実用化において必要不可欠なピースであると説き、日韓が共にインフラを構築することで、革新的なサービスが次々と誕生するだろうと展望を語りました。
東京大学と韓国の学術振興財団であるCIASが共催した「東京フォーラム2019」という大舞台での発言は、冷え込みが懸念される両国関係に一筋の光を投げかけています。最先端のICT、すなわち情報通信技術の分野で手を取り合うことは、世界市場を席巻するための最強の武器になるでしょう。
さらに崔会長は、単なるビジネス上の提携に留まらず、未来志向の財団を設立するという具体的なアイデアまで披露されました。互いの信頼を深めるための土壌を作るという彼の姿勢からは、一時的な利益を超えた、持続可能なパートナーシップへの真摯な想いが伝わってきます。
グローバルな供給網を守る！経団連・中西会長が示す「新しいアジアの形」
この熱い提言に対し、日本の経済界を牽引する経団連の中西宏明会長も呼応するように自身の考えを表明しました。中西会長は、現代のサプライチェーン（部品の調達から販売までの一連の流れ）が、もはや日韓の二国間だけで完結するものではないという現実を指摘されています。
世界中で複雑に絡み合う供給網を維持し発展させるためには、日韓が互いの知恵を出し合うことが不可欠です。社会課題の解決を起点として、アジアの新しいあり方を模索しながらビジネスを再構築すべきだという主張は、今後の経済成長における極めて重要な指針となるに違いありません。
SNS上では「経済レベルでの協力が政治の壁を越えてほしい」「5Gでの連携はユーザーとしても期待大」といった前向きな反応が目立っています。技術大国同士が競争ではなく共創を選ぶことで得られるメリットは、計り知れないほど大きいというのが編集部としての見解です。
デジタル時代の覇権争いが激化する今、地理的にも近い日韓が強固な基盤を共有することは、アジア全体の競争力を底上げする鍵となるでしょう。今回のフォーラムで見せられた両トップの意気込みが、具体的なプロジェクトとして実を結ぶ日が来ることを願ってやみません。
コメント