切削工具の世界的なトップメーカーとして知られるOSGが、2019年12月27日に2019年11月期の連結決算速報を明らかにしました。当初は増益を見込んでいた同社ですが、最終的な純利益は前の期と比べて8％減少となる136億円にとどまる見通しです。事前の期待を裏切る形での下方修正に、市場関係者の間では驚きと懸念の声が広がっています。
もともと153億円の黒字を予測していた同社にとって、今回の結果はまさに「想定外の逆風」に見舞われた形といえるでしょう。SNS上では、製造業の要である切削工具の失速を受け、「日本のものづくり指標が悪化しているのではないか」といった不安の声や、今後の株価動向を注視する投資家たちの鋭い意見が数多く投稿されています。
業績悪化の主要な要因として挙げられるのが、長期化する米中貿易摩擦による世界経済の停滞です。特に中国市場において、スマートフォンの生産や自動車部品の加工に不可欠な「切削工具」の需要が著しく冷え込みました。切削工具とは、ドリルやエンドミルのように、金属を削り取って精密な部品を作り出すための、いわば「工場の刃物」を指します。
2019年11月期における売上高も、従来予想から101億円下振れする1269億円となる見込みです。世界最大の自動車市場である中国での新車販売不振が、そのまま加工現場の稼働率低下に直結した格好ですね。さらに欧州市場においても自動車産業の勢いに陰りが見えており、世界的な「車離れ」や景気後退の波が同社の背中を強く押してしまいました。
一方で、株主への還元姿勢については維持する方針を示しています。年間配当は従来通りの47円を据え置くとしており、苦境の中でも投資家への信頼を繋ぎ止めようとする同社の意地が感じられます。しかし、主要顧客である自動車業界の構造変化が加速する中、OSGがどのように次の一手を打つのか、その戦略が問われる局面に来ているのは間違いありません。
個人的な視点ではありますが、今回の減益はOSG一社の問題ではなく、世界的な製造業のサイクルが転換点を迎えているシグナルだと感じています。中国への依存度が高い企業ほど、政治的な地政学リスクに翻弄されるリスクが浮き彫りになりました。今後はEV化への対応など、既存のエンジン加工に代わる新たな需要をいかに開拓できるかが鍵となるでしょう。
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