ハクババレーが世界へ挑む！2020年から目指す外国人スキー客50万人と安全対策への新ルール

長野県の白馬村や小谷村、そして大町市にまたがる壮大な雪のエリアをご存知でしょうか。この3市村にまたがる10カ所のスキー場が連携し、「ハクババレー」として新たな目標を掲げました。それは、5年後となる2025年までに外国人来場者数をなんと50万人にまで引き上げるという野心的な計画です。

近年、この地域の極上なパウダースノーは世界中のウィンタースポーツファンを魅了しています。実際にSNS上でも「白馬の雪質は人生最高だった」「次も絶対ハクバに行きたい」といった海外からの絶賛の声が飛び交っているほどです。

昨シーズンである2018年から2019年にかけての外国人来場者数は、すでに36万7000人を記録していました。そして今シーズンは前年比7パーセント増の39万3000人を見込み、さらに翌2020年から2021年のシーズンには40万人の大台を突破すると予測されています。

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DMO主導によるインバウンド拡大の取り組み

この壮大なプロジェクトを牽引するのは、一般社団法人ハクババレーツーリズムです。これは広域型の「DMO」と呼ばれる組織であり、地域の関係者と協同して観光地作りの舵取りを担う専門機関を指します。行政や観光協会が一体となって動く頼もしい存在と言えるでしょう。

目標達成のため、彼らはインバウンド（訪日外国人旅行者）に向けた情報発信を根本から強化する方針を打ち出しました。3市村の観光情報を一つにまとめた専用ホームページを本記事の執筆時点である2020年1月6日現在、急ピッチで準備しているほか、インターネットでの予約システムの充実も図っていく方針です。

これに加えて、外国人観光客にとって必須とも言えるWi-Fi環境の整備やキャッシュレス決済の導入も強力に推し進めていきます。言葉の壁や支払い時のストレスをなくすことは、現代の観光地において最も重要な要素と言えますよね。

注目すべきは、単に集客を狙うだけでなく安全面にも大きくメスを入れている点になります。整備されたゲレンデの外、手つかずの自然の斜面を滑る「バックカントリースキー」を楽しむ方が増えていますが、ここでは常に雪崩などの危険が伴います。

そのため、万が一雪に埋もれた際に位置を知らせる電波発信機「ビーコン」やヘルメットの着用といった装備基準を、10カ所のスキー場で完全に統一化します。SNSでも「安全基準が明確になれば安心して楽しめる」「ルール統一は素晴らしい取り組みだ」と好意的な反響が広がっているようです。

私自身、今回のハクババレーの取り組みは非常に素晴らしい一歩だと確信しています。ただ単に観光客の数を増やすことだけを目指すのではなく、安全対策や利便性の向上に目を向けている点が評価できます。地域の魅力を守りながら、世界に誇るスノーリゾートへと成長していく姿が目に浮かびます。

今後は「集客委員会」と「接客委員会」を通じて、さらなるおもてなしの質の向上が期待されます。日本の美しい雪山が、世界中から愛される持続可能な観光地として発展していく未来を、これからも心から応援していきたいと考えております。