日本のラグビー界がいよいよ大きな転換期を迎えようとしています。日本ラグビー協会は2020年1月15日に理事会を執り行い、2021年秋のスタートを目標とする新リーグの全体像について具体的な協議をスタートさせました。今回の改革が目指すのは、現行の社会人リーグである「トップリーグ」を本格的な「プロリーグ」へと昇華させることです。
各チームに対して将来的なホームスタジアム（本拠地として優先的に使用できる試合会場のこと）の確保を要請する見通しとなっています。この方針が承認されれば、協会は新リーグ設立に向けた本格的な実務作業へと舵を切るでしょう。SNS上では「ついにプロ化か！」「スタジアムが身近になれば応援しに行きやすくなる」といった期待の声が続々と寄せられています。
2019年に開催されたワールドカップ日本大会は大熱狂のうちに幕を閉じましたが、大会終了後の各企業がラグビー部への強化費用を縮小してしまうのではないかという懸念が生じていました。そこで新リーグは「プロ化」という新たな価値を付加することにより、企業にとって投資するメリットがある魅力的なコンテンツへと生まれ変わろうとしています。
それと同時に、地域に根ざしたファンをより獲得しやすい強固な運営体制を築き上げることも今回の狙いと言えます。プロ化によってメディアへの露出や地域貢献活動が増えれば、ライト層のファンも自然とスタジアムへ足を運びたくなるはずです。企業依存からの脱却は、スポーツビジネスの観点からも非常に意義深い挑戦だと私は強く感じています。
協会は2019年12月から、トップリーグに所属する企業や協会の理事たちで構成された小委員会を立ち上げ、新リーグの輪郭を慎重に話し合ってきました。2020年1月15日に採決される概要案には、先述したホームスタジアムの保有方針が盛り込まれるものの、参入のための細かな条件についてはこれからの議論で決定される予定です。
今後の焦点は、各チームを企業から独立した法人としてどれほど「分社化」させられるかという点に集まるでしょう。分社化とは、企業の１部署だったチームを独立した会社にすることで、独自の意思決定や商業活動を行いやすくする仕組みを指します。独自の収益力を高めるシステムを構築できるかどうかが、今回のプロ化の成否を分ける最大の鍵を握りそうです。
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