株式投資の世界で市場のエネルギーを測る重要なバロメーターが、信用取引の残高です。2020年1月24日、東京証券取引所は同月22日時点における規制・日々公表・監理銘柄等の信用残高データを公開しました。信用取引とは、投資家が証券会社からお金や株を借りて売買を行う仕組みのことです。このデータには、将来の買い戻しを約束した「売残」と、将来の転売を見込んだ「買残」のバランスが克明に記録されており、市場の思惑が透けて見えます。
今回の発表で特に市場の視線を集めたのが、経営再建の渦中にあるジャパンディスプレイ（JDI）です。売残が8018千株と前日比で42千株減少した一方、買残は20609千株へと862千株も大きく増加しました。SNS上では「これだけの買いを誘う材料があるのか」「底打ちを期待した個人投資家の買いが集まっているようだ」といった憶測が飛び交い、今後の株価の反発を期待する声と、さらなる下落を警戒する声で二分されています。
さらに、注目度が高かったのがレオパレスです。こちらは売残が6966千株（129千株減）、買残が8070千株（924千株減）となり、買いと売りの双方がポジションを縮小する動きを見せました。ネットの投資コミュニティでは「一時の過熱感が和らいだ印象だ」「次の展開を前に、大口投資家が様子見に入ったのではないか」といった分析がなされています。このように、規制銘柄の信用残高の変化を追うことで、投資家たちの次の一手を予測するヒントが見つかるのです。
市場の過熱感を示す「信用残高」をどう読み解くべきか
ここで専門用語を少し紐解いてみましょう。「制度信用」とは取引所が定めた一律のルールで行う取引であり、「一般信用」は証券会社と顧客が自由に条件を決める取引を指します。今回のデータはこの2つの合計値ですが、ここで注目したいのが市場の需給関係です。一般的に買残が積み上がると、それは「将来の売り圧力」になるため、株価の上値が重くなる要因になり得ます。JDIの買残急増は、短期的には下押し圧力になるリスクも孕んでいると言えるでしょう。
私自身の見解としては、こうした規制銘柄や日々公表銘柄の信用残高が急変動している局面では、安易な便乗投資は避けるべきだと考えています。SNSでの盛り上がりに流されて「みんなが買っているから」と参入するのは非常に危険です。数字の背景にある企業のファンダメンタルズ（財政状態）を冷静に見極め、需給の歪みが是正されるタイミングをじっくりと待つ姿勢こそが、不確実な相場を生き抜くための賢明な戦略だと確信しています。
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