三菱地所が10年で7000億円投資へ!東京・大丸有エリアの再開発計画と有楽町の未来図

東京の中心地が、さらなる進化を遂げようとしています。大手不動産大手の三菱地所は2020年1月24日、2021年3月期からスタートする10カ年の長期経営計画を華やかに発表しました。今回の計画で最も注目を集めているのが、同社が圧倒的な強みを持つ大手町・丸の内・有楽町(通称・大丸有エリア)への大規模な投資です。その予算は最大で7000億円にものぼり、過去最大のプロジェクトとして街の風景を大きく塗り替えることになるでしょう。

今回の戦略で特にスポットライトが当たっているのが有楽町周辺です。三菱地所は投資額の半分弱をこの地域に集中させ、文化芸術や「MICE(マイス)」の誘致を軸とした最先端の街づくりを目指しています。ここで言うMICEとは、企業のミーティング(Meeting)、報奨・研修旅行(Incentive Travel)、国際機関などが主催する学会(Convention)、展示会や見本市(Exhibition/Event)の頭文字をとった言葉です。

ビジネスや観光の起爆剤となるこのMICEを核に据えることで、有楽町は世界中から人や情報が集まる国際的な拠点へと生まれ変わる予測が立てられています。ネット上のSNSでも「丸の内だけでなく有楽町も綺麗になるのは嬉しい」「アートや国際会議の街になるなんて楽しみすぎる」といった期待の声が続々と寄せられており、一般のユーザーからの関心も非常に高いことがうかがえました。

同社は1998年からこのエリアの再開発に段階的に着手しており、これまでは約10年ごとに4000億〜5000億円規模の投資を2期にわたって続けてきました。今回の第3期はそれを遥かに凌ぐ投資額であり、並々ならぬ決意が感じられます。さらに海外投資も並行して拡大することで全体の収益力を底上げし、企業の稼ぐ効率を示す指標である自己資本利益率(ROE)を、2020年3月期の予想値7.8%から10%にまで引き上げる意欲的な目標を掲げました。

一編集者の視点として、この大胆な投資計画は日本の国際競争力を高める極めて重要な一手だと確信しています。単なるオフィスビルの建設にとどまらず、文化や芸術、そして国際ビジネスの場を融合させる試みは、東京の魅力を世界に発信する素晴らしいフックになるはずです。伝統ある大丸有エリアが、次の10年でどのような輝きを放ち、私たちの生活を豊かにしてくれるのか、今後の進展から目が離せません。

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