2020年2月3日の東京株式市場において、ファッション通販サイト「ゾゾタウン」を展開するZOZOの株式が大きく値を下げ、投資家に衝撃を与えました。一時、前週末比で19%安となる1470円まで急落し、2016年8月以来となる約3年半ぶりの安値を記録したのです。市場の期待を大きく裏切る格好となったこの下げ幅は、かつての成長神話に揺らぎが生じていることを如実に物語っています。
今回の株価急落の引き金となったのは、1月31日の取引終了後に発表された2019年4月から12月期の連結決算でした。売上高だけでなく、利益面でも人件費や物流費の増加が重石となり、純利益は前年同期比で11%減の121億円に沈んでいます。投資家が何よりも失望したのは、もっとも重要視される「商品取扱高」の伸び悩みでしょう。
成長鈍化の正体と市場の厳しい視線
特に深刻視されているのが、10月から12月期の商品取扱高です。市場関係者の多くは1ケタ台後半の成長を見込んでいたものの、結果は前年同期比でわずか0.3%増にとどまりました。主力の冬物衣料が苦戦した影響は大きく、この数字は成長の勢いが完全に失われたのではないかという懸念を市場に植え付けました。SNS上でも、「かつての勢いはどこへ行ったのか」「ビジネスモデルの限界が見えてきたのではないか」といった悲観的な見方が相次いでいます。
証券アナリストからは「ゾゾタウンの成長が止まった」との厳しい指摘も聞こえてきます。株価が2018年7月の高値から3分の1程度まで下がっているとはいえ、株価が1株あたりの純利益に対して何倍まで買われているかを示す指標であるPER（株価収益率）は21倍台です。これは東証1部平均の約16倍を上回っており、決して割安とは言えない状況にあります。
今後の焦点は、Zホールディングス傘下に入ったことによるシナジー、すなわち相乗効果をどこまで引き出せるかに尽きるでしょう。すでに2019年12月には、ヤフーが運営する「PayPayモール」への出店を開始しています。しかし、外部からは「商品取扱高を再び成長軌道に乗せられなければ、株価の本格的な回復は厳しい」との冷ややかな声も根強いのが現状です。私個人としては、この苦境を機に、ZOZOが独自の強みを再定義し、新たな顧客体験を創造できるかどうかが真価を問われる局面だと考えます。
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