2020年という節目の年を迎え、日本のビジネスシーンは大きな転換点を迎えようとしています。日本経済の中枢とも言える大手町・丸の内・有楽町、通称「大丸有」エリアを舞台に、2020年5月11日から2020年5月16日までの期間、持続可能な開発目標をテーマにした壮大なビジネスの祭典が幕を開けます。
このイベントは、日本経済新聞社と日経BPが2019年から継続してきた「日経SDGsフォーラム」の集大成ともいえる大型企画です。世界的な経済紙であるフィナンシャル・タイムズ（FT）もメディアパートナーとして名を連ねており、日経グループの総力を結集した、まさにグローバル規模のプロジェクトと言えるでしょう。
ここで注目したいのが「SDGs」というキーワードです。これは「Sustainable Development Goals」の略称で、環境保護から経済格差の解消まで、2030年までに人類が達成すべき17の目標を指します。最近ではSNS上でも「企業の社会的責任が問われる時代になった」と、感度の高い若手ビジネスパーソンを中心に熱い視線が注がれています。
今回のフェスティバルでは、国内外から著名な経営者や政府関係者、さらに最先端の研究者が一堂に会します。予定されている「日経SDGs／ESG会議」などのセッションでは、環境（Environment）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）の頭文字を取った「ESG」の観点から、投資や経営の未来が語られる見通しです。
秋には東京ビッグサイトで社会インフラの未来を提示
勢いは春だけにとどまりません。2020年11月には「SDGs Week」と銘打ち、東京ビッグサイトにて複数の展示会が同時開催されます。具体的には、環境配慮型製品が集う「エコプロ」や、生活の基盤を支える技術を紹介する「社会インフラテック」、そして激甚化する自然災害への備えを提案する「気候変動・災害対策Biz」が予定されています。
編集者の視点から言えば、これは単なる座学のセミナーではありません。大丸有というリアルな現場と、ビッグサイトという展示空間を連動させることで、概念的な「持続可能性」を具体的なビジネスチャンスへと昇華させる試みだと感じます。ネット上の反響でも「SDGsが自分事として捉えやすくなる」といった期待の声が上がっています。
水素エネルギーの活用を探るシンポジウムなど、技術革新に焦点を当てたプログラムも準備されており、2020年は日本が「持続可能な社会のリーダー」として世界に名乗りを上げる重要な1年になるでしょう。日経グループの知見が詰め込まれたこの連動企画は、全てのビジネスパーソンにとって見逃せないマイルストーンになりそうです。
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