医療従事者の過酷な労働環境が社会問題となるなか、医療機器大手のGEヘルスケアジャパンが、一風変わったアプローチで病院の課題解決に挑んでいます。その鍵を握るのが、同社がものづくりの現場で培ってきた「工場の効率化ノウハウ」です。
同社の多田荘一郎社長は、グローバルな知見を活かしつつ、日本の各地域が抱える特有の課題を解決することが重要だと語ります。その先進的な例が、東京都日野市にある自社工場で実践されているデジタル技術を活用した効率化モデルの医療機関への応用です。
この取り組みはSNS上でも注目を集めており、「製造業の視点が医療を救うかもしれない」「業務のボトルネックが見える化されるのは素晴らしい」といった、期待に満ちた好意的な声が数多く寄せられています。
センサーが暴く医療現場のボトルネック
同社が一部の病院で開始したのが、医療従事者にセンサーを装着してもらい、院内での移動経路や行動をデータ化する試みです。これにより、これまで不透明だった「誰が・どこで・何に時間を費やしているか」という動線が明確になります。
例えば、医師が複数の患者の検査依頼を一度にまとめて行うと、それを受ける検査技師に長い待ち時間が発生し、結果として夜遅くまでの残業に繋がってしまいます。こうした業務上の停滞、いわゆる「ボトルネック」をデータによって突き止めるのです。
昨今、医師の業務を看護師などに分担する「タスクシフト」が議論されています。タスクシフトとは、専門職の業務負担を軽減するために業務を移管することですが、多田社長は「事前の業務効率化なしに、いきなり役割だけを変えるのは危険だ」と指摘します。
まずは工場の改善と同じように、時間とコストをかけてでも現場の課題を正確に把握することが不可欠です。すでに2020年01月28日時点で、2桁以上の医療機関がこの地道な変革のパートナーとして同社と手を組んでいます。
個別化医療がもたらす配送のスマート化
さらに、福島県いわき市にある、いわき市医療センターとは、整形外科で使用する手術器具の配送効率化プロジェクトを進めています。CTの撮影画像から必要な器具のサイズを事前に絞り込むことで、無駄な配送や準備を減らす仕組みです。
これは患者一人ひとりの体質や症状に合わせた最適な治療を行う「個別化医療」の考え方を、物流の側面から応用した見事な一例と言えます。現場の負担を減らすだけでなく、医療の質そのものを高めることにも繋がる画期的な試みです。
つながりが生む医療の新しいカタチ
こうした成果を全国に広げるため、同社は病院経営者に危機意識を持ってもらう取り組みも重視しています。ニューヨーク郊外にある同社のリーダー養成施設に日本の医師を招き、組織運営や改革のマインドを学んでもらう研修を提供しています。
さらに、垣根を越えたコラボレーションも誕生しています。製薬大手のロシュ社とは、同じ地域の営業担当者が半年にわたりアドバイスを送り合い、双方の製品をセットで提案するという、これまでにない面白いビジネスモデルも実現しました。
私は、このGEヘルスケアの取り組みこそが、今後の日本の医療を救うサプリメントになると確信しています。最先端のAI診断システムを導入しても、現場の働く環境が崩壊していては意味がありません。
課題の発見とデータ収集には多くの時間がかかりますが、この地道な現場改革こそが、病院の経営を健全化し、最終的には最新機器への投資や患者への利益還元へと繋がる好循環を生み出すはずです。
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