エネルギー業界に革命を起こすかもしれない、非常にエキサイティングなニュースが飛び込んできました。九州大学発のAIスタートアップである「チームAIBOD（アイボッド）」が、ブロックチェーン技術を駆使した画期的な電力取引システムの開発に着手します。このプロジェクトは、家庭で太陽光などにより生み出された電力を、個人同士で直接売り買いできる仕組みを目指すものです。
2019年07月10日、福岡市に拠点を置くアイボッドは、ブロックチェーン開発のプロフェッショナルである「カウラ」との協業を発表しました。両社は今後3年以内のシステム完成を目標に掲げており、電力小売りの完全自由化によって多様なプレイヤーが参入する中、家庭の余剰電力が「価値ある商品」として自由に流通する時代の先駆けとなるでしょう。
ここで注目すべきは、取引の基盤に採用された「ブロックチェーン」という技術です。これは日本語で「分散型台帳」とも呼ばれ、データの改ざんが極めて困難なネットワーク構造を指します。中央管理者を介さずとも、誰がいつ、どれだけの電力を送ったのかを正確に記録できるため、個人間の直接取引において絶対的な信頼性を担保してくれるのです。
SNS上では、「余った電気をお金や地域ポイントに変えられるのは夢がある」「AIが価格を決めてくれるなら、損をせずに取引できそう」といった期待の声が多く寄せられています。電力会社から一方的に買うだけだった時代から、自分たちがエネルギーの供給主役になれるという変化に、多くのユーザーがワクワク感を隠せない様子がうかがえました。
AIとブロックチェーンの融合がもたらす「賢いエネルギー活用」
この新システムでは、取引される電力を暗号資産（仮想通貨）や地域通貨、さらには電気自動車の電源などと交換することが想定されています。ここで重要な役割を果たすのがアイボッドの得意とするAI技術です。複雑な電力の需要と供給をAIが瞬時に予測し、その時々の最適な価格を算出するため、利用者は難しい操作をせずとも恩恵を受けられるでしょう。
さらに、この取り組みは単なる経済的なメリットに留まりません。二酸化炭素（CO2）の排出削減といった環境保護への貢献度を可視化し、金額に換算する仕組みも検討されています。国や自治体がその価値に対して対価を支払うスキームが構築されれば、地球に優しい暮らしが直接的にお財布を潤す、持続可能な社会の実現が大きく近づくはずです。
編集者の視点から見ると、このプロジェクトは「エネルギーの民主化」を象徴する重要な一歩だと感じます。これまでは巨大な発電所に依存してきましたが、個人が主体となるこのシステムが普及すれば、災害時の電力融通など、地域のレジリエンス（回復力）向上にも寄与するでしょう。AIとブロックチェーンの融合が、私たちの生活インフラをより自由でスマートなものに書き換えていくのが楽しみでなりません。
アイボッドとカウラの2社は、プラットフォームの構築と同時にエネルギー需要予測の特許取得なども視野に入れており、互いの知見を融合させて開発を加速させます。2019年07月10日から始まるこの挑戦が、3年後には当たり前の日常風景になっているのか。次世代の電力流通の形を提示する彼らの動向から、今後も目が離せません。
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