トレーニングギアの代名詞ともいえる「シックスパッド（SIXPAD）」を展開し、飛ぶ鳥を落とす勢いで成長を続けてきた株式会社MTGが、今まさに大きな正念場を迎えています。2019年07月12日、同社は中国子会社における不適切な取引に関連した会計問題を受け、経営陣の厳しい処分を公表しました。なかでも世間を驚かせたのは、創業者である松下剛社長が、自らの月額報酬100％を1年間にわたって自主返上するという異例の決断を下したことです。
今回の問題の核心にある「不適切会計」とは、本来のルールに反して売上を過大に計上したり、経費を隠したりして、財務諸表を実態よりも良く見せてしまう行為を指します。MTGの場合、中国での取引において不透明な処理が発覚し、投資家や消費者の信頼を大きく損ねる事態となりました。企業の透明性が厳しく問われる現代において、たとえ成長著しいベンチャー企業であっても、このようなコンプライアンスの欠如は決して許容されるものではないでしょう。
経営陣の相次ぐ処分と組織の立て直しに向けた決意
松下社長に続く形で、他の役員たちも責任を痛感している様子が伺えます。取締役メンバーは月額報酬の20％を3カ月分、監査等委員を務める役員も報酬の10％を1カ月分返上することが決まりました。さらに同日付で、これまで経営の中枢を担ってきた中島敬三常務取締役が引責辞任を申し出、受理される事態にまで発展しています。主要メンバーの離脱は、組織の基盤を揺るがしかねない深刻なインパクトを伴うはずです。
SNS上では、このニュースに対して「あの大人気ブランドがなぜ」という困惑の声や、「社長報酬全額返上はインパクトが強いが、まずは根本的な体質改善を見せてほしい」といった厳しい意見が相次いでいます。期待値が高かっただけに、ユーザーやファンの失望感は拭いきれないものがあるのかもしれません。しかし、ここまで徹底した姿勢を見せることで、失墜したブランドイメージをゼロから構築し直そうとする同社の執念のようなものも感じられます。
筆者の個人的な見解としては、報酬の返上はあくまで通過点に過ぎないと考えます。大事なのは、なぜ中国子会社でチェック機能が働かなかったのかという原因を究明し、再発防止策を具体的な仕組みとして提示することです。シックスパッドという素晴らしい製品力を持っているからこそ、それを支える経営基盤が不透明であってはなりません。MTGがこの危機を乗り越え、真にクリーンな企業へと生まれ変わる姿を、市場は注視しています。
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