2019年の家電市場において、タブレット端末がかつてないほどの熱気に包まれています。2019年02月以降、販売台数は5カ月連続で前年実績を上回っており、停滞気味だった昨年のムードを完全に払拭しました。特に2019年04月には前年同月比で24％増という驚異的な伸びを記録し、その後も勢いは衰えるどころか、二桁成長を維持し続けているのです。
これまではスマートフォンの大画面化に伴い、中途半端なサイズと目されていた7〜8インチの小型タブレットは存在感を失いつつありました。しかし、その停滞した空気を一変させたのが、2019年03月に米アップル社から投入された新型iPadの存在です。なかでも約3年半ぶりに刷新された「iPad mini」は、待望の復活を待ちわびていたファンから圧倒的な支持を集めています。
この小型端末のヒットにより、8インチ未満の製品が市場全体に占める割合は一気に2割まで上昇しました。SNS上でも「このサイズこそが正義」「持ち運び最強の相棒が帰ってきた」といった歓喜の声が溢れています。アップル社のシェアは2019年01月時点では43.4％でしたが、新型投入後は右肩上がりに成長し、2019年06月には66.5％という圧倒的な数字を叩き出しました。
覇権を争うアップルとファーウェイ、禁輸措置による勢力図の激変
2018年07月時点を振り返れば、中国のファーウェイが38.7％のシェアを誇り、首位の座に君臨していたのは記憶に新しいところでしょう。同社は高い性能を備えながらも価格を抑えた「コストパフォーマンス」の良さを武器に、販売ランキングを席巻していました。しかし、2019年05月に米政府が発動した禁輸措置により、この勢力図に大きな異変が生じています。
禁輸措置とは、特定の国や企業に対して商品の輸出を禁止する政府の厳しい規制を指します。この影響でファーウェイは最新技術の利用が制限される不安が広がり、25％前後で推移していたシェアは、2019年06月には15.4％まで急落しました。2年以上守り続けてきた2割の壁を割り込んだ事実は、業界全体に大きな衝撃を与えたといっても過言ではありません。
ネット上の反応を見ても、ファーウェイ製品のスペックを高く評価しつつも、将来的なOSサポートへの不安から購入を躊躇するユーザーが散見されます。現在、アップル社の一強状態が続いていますが、市場全体の健全な活性化を考えると、Android勢の奮起が欠かせません。特にお手頃な価格帯を支えてきたファーウェイの減速は、市場に暗い影を落とす懸念も秘めています。
私個人の見解としては、iPad miniの復活は「特定の用途に特化した道具」の強さを再認識させてくれたと感じます。しかし、選択肢が少なくなれば競争が失われ、技術革新のスピードが鈍る恐れもあります。多様な選択肢があってこそ、ユーザーにとって真に価値ある製品が生まれるはずです。今後のAndroid陣営、特に追い上げるNECなどがどのような対抗策を打ち出すのか注目したいですね。
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