世界を股にかけるエネルギー企業の巨人、イギリスの石油大手BP（ビーピー）から、2019年6月11日に驚くべきデータが発表されました。これは、世界中のエネルギー動向を詳細に分析した「世界エネルギー統計」というレポートに基づくものです。その内容によると、2018年の世界のエネルギー消費量は、前年と比較してなんと2.9パーセントも増加し、これは8年ぶりという極めて高い伸び率を記録したと判明いたしました。この急増の背景には、記録的な猛暑や厳しい寒波といった極端な天候が多く、それに伴う冷房や暖房の需要が大きく押し上げられた影響があるとのことです。
同時に、エネルギーの利用によって排出される二酸化炭素（CO2）の量も増加し、その伸び率は前年比2.0パーセント増と、こちらも7年ぶりの高い水準に達しています。この事態は、地球温暖化対策の国際的な取り組みが急務とされる中で、非常に懸念すべき構図を示していると言わざるを得ません。私も一メディアの編集者として、この状況は「地球の健康」にとって由々しき問題であり、私たち一人ひとりがエネルギー消費のあり方を見直すきっかけにすべきだと強く感じています。
具体的な数字を見てみましょう。2018年のエネルギー消費量は、石油換算ベースで138億トンに達しました。前年である2017年の伸び率が1.9パーセントであったことを考えると、その急拡大ぶりが理解できます。さらに驚くべきことに、この伸び率は、過去10年間の平均伸び率（1.5パーセント）の約2倍にも迫るペースとなっているのです。この膨大なエネルギー消費の増加を牽引したのは、主に中国、アメリカ、インドの3カ国であり、この3大国だけで世界の増加分の約7割を占める結果となりました。また、エネルギー源別に見ると、特に天然ガスの需要の伸びが際立っていたことも注目すべき点でしょう。
中でも、アメリカ合衆国のエネルギー消費の伸びは特に顕著でした。2017年までの3年間はほぼ横ばいで推移していたにもかかわらず、2018年には一転して3.5パーセント増の23億トンを消費し、これは実に30年ぶりという高い伸び率となりました。BPの分析によると、これも極端な高温や低温の日数が例年よりも多かったことによる、冷暖房需要の高まりが主な原因とされています。化石燃料の使用が増えれば、当然ながらCO2排出量も増加します。CO2排出量の伸び率は、2017年と比べて1.0ポイントも拡大しており、この傾向は憂慮すべき事態です。
🌍低炭素社会への転換が急務！SNSでの反響と今後の課題
BPのグループチーフエコノミストであるスペンサー・デール氏は、同日の記者会見で「低炭素エネルギーへの転換加速が求められる中で心配な構図が示された」と述べており、このデータが持つ警鐘としての意味合いを強調しました。低炭素エネルギーとは、火力発電などに比べて二酸化炭素の排出量が少ないか、あるいは全く排出しない再生可能エネルギーなどを指します。地球温暖化の対策としては、この低炭素エネルギーへの移行が不可欠とされているのです。
この報道が流れるやいなや、SNS上ではこの異常な消費増加とCO2排出量の拡大に対する強い危機感を示す声が多く見受けられました。「このままでは地球が持たない」「異常気象が燃料費をさらに押し上げている」「私たちはもっと真剣に環境問題を考えるべき」といった、懸念や自戒のコメントが飛び交いました。また、データが示すように、経済成長が著しい国々でのエネルギー消費抑制の難しさを指摘する意見も散見されます。
イギリスは、記事の公開日である2019年6月12日時点では、温暖化ガス排出を「実質ゼロ」にするという目標を打ち出しています。これは、排出される温暖化ガスの量と、森林などによる吸収量を均衡させ、最終的な排出量をゼロにするという脱炭素社会を目指す強い意思の表れです。世界のエネルギー消費動向と、イギリスをはじめとする先進国の目標との間には、依然として大きなギャップが存在しているのが現状です。この隔たりをいかに埋め、持続可能な未来を築けるかが、私たち人類にとっての最大の試練となるでしょう。
コメント