アフリカ大陸という巨大なフロンティアで、日本の「モノづくり」の精神が新たな局面を迎えようとしています。豊田通商は2019年08月23日、トヨタ自動車向けの修理拠点ネットワークを今後3年間で約60箇所へと急拡大させる方針を明らかにしました。これは単なる店舗増設ではなく、アフリカ全土のモビリティ社会を根底から支える野心的な挑戦と言えるでしょう。
SNS上では「アフリカの悪路でもトヨタ車なら安心という信頼がさらに強まる」「中古車ユーザーまでケアするのは画期的だ」といった好意的な反響が広がっています。この戦略の肝は、デンソーやアイシン精機といったトヨタグループの主要部品メーカーとタッグを組んだ点にあります。各社の技術力を結集し、新車から中古車まで幅広くカバーする体制を整えています。
注目すべきは、これまで主流だった高価な「純正パーツ」に代わり、品質を維持しつつ価格を抑えた「汎用的（はんようてき）な補修部品」をフル活用する点です。汎用的とは、特定の車種専用ではなく多くのモデルに適合するように設計された部品を指します。これにより、現地ユーザーが無理なくメンテナンスを受けられる環境を実現し、圧倒的な利便性を提供していく狙いがあるようです。
今回の新戦略は、2012年の仏商社CFAO買収や、2019年01月のトヨタによるアフリカ営業機能移管を経て加速しました。新店舗には「サポーテッド・バイ・チームトヨタ」という誇り高き看板が掲げられ、既存の500拠点に及ぶ新車販売店を補完する強力なインフラとなります。私は、この「売って終わりではない」姿勢こそが、日本企業の真骨頂だと確信しています。
巨大市場へ成長するアフリカと、トヨタの「先制攻撃」
2019年06月にケニアで待望の第1号店が産声を上げたのを合図に、プロジェクトは本格始動しました。今後は南アフリカ共和国やコートジボワール、セネガルなど、計12カ国にネットワークを張り巡らせる予定です。現在の新車市場は年間120万台程度ですが、2025年までには326万台にまで跳ね上がると予測されており、その伸びしろは計り知れません。
2050年にはアフリカの人口が25億人に達し、中国をも凌駕する世界最大の市場となることが見込まれています。急速な経済発展を遂げる中で、インフラとしての自動車の重要性は高まる一方です。豊田通商がこのタイミングで修理ネットワークを強化するのは、将来の爆発的な需要を見据えた、非常に理にかなった「先行投資」であると評価できるでしょう。
すでに2割近いシェアを誇るトヨタですが、安価な部品と共に修理拠点を整備することで、首位の座はさらに盤石なものになるはずです。中古車市場が大きな割合を占めるアフリカ特有の事情に寄り添い、どんな車の状態でも救い上げるこの仕組みは、現地の暮らしを豊かにするだけでなく、世界中のライバルメーカーに対する強力な参入障壁になることでしょう。
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