🏟️スポーツが街を変える！長崎スタジアムシティ構想は民間主導の地域創生モデルとなるか？

通販業界のリーディングカンパニーであるジャパネットホールディングス（高田旭人社長）が、JリーグのV・ファーレン長崎の本拠地となる新しいスタジアム建設を計画していることは、すでに広く知られている事実です。しかし、その具体的な中身を知って、筆者は非常に驚きました。単なるスタジアムの建設にとどまらず、スポーツを核として長崎の魅力を最大限に引き出し、地域を活性化させる壮大なプロジェクトが動き出しているのです。

この計画は「長崎スタジアムシティ」と名付けられ、2023年の開業を目指しています。場所は、JR長崎駅からわずか徒歩10分という好立地で、アクセスも抜群です。このスタジアムシティには、サッカー専用スタジアムだけでなく、アリーナ、ホテル、マンション、さらには長崎の名産品を取り扱うマーケット機能、そしてオフィス棟まで、多岐にわたる施設が整備される予定だといいます。まさにスポーツを軸にした新たな都市機能が集積する場所となるでしょう。

ジャパネットホールディングスは、2019年6月11日に東京で事業会社の設立を発表しました。筆者は現在J2に所属するV・ファーレン長崎の試合をテレビで観戦した経験はありませんが、高田社長から直接、この計画の説明を聞き、開業の際にはぜひ、足を運んで試合を観戦したいという気持ちになりました。スタジアムのデザインは、川沿いに立地する約2万5000人収容のサッカー専用スタジアムを中心に、まるで停泊中の豪華なクルーズ船のように見えます。

さらに、隣接するホテルからはピッチ全体を見渡すことが可能となる設計です。また、長崎の名産品が揃うマーケットは、試合開催日以外でも営業される予定であり、日常的に市民や観光客が訪れ、周遊する空間を目指しています。長崎の美しい夜景が楽しめるロープウエーをスタジアムまで延伸することも検討されているそうで、観光地としての魅力も大きく高まるでしょう。

スタジアムやアリーナを核とした街づくり、いわゆる「スタジアムを起点としたまちづくり」は、日本各地で見られる構想ですが、長崎の計画の際立った特徴は、その民間主導の体制にあります。豪華な施設を充実させながらも、事業費として想定される500億から600億円を、ジャパネットの自己資金と銀行からの借り入れで賄い、公的な資金、すなわち公金をほとんど使用しないという点です。

高田社長は「リスクはわれわれが取ります」と明言されており、その言葉からは並々ならぬ強い覚悟が感じられます。地域への貢献は当然のことですが、持続可能な事業として成立させるためには、ビジネスとして成功が必須です。特に、サッカーの試合がない日にどのように施設を稼働させ、収益を上げていくかという課題は非常に重要ですが、民間企業だからこそできる革新的なアイデアと実行力で、それを乗り越えていこうという強い意志が見えます。

スポーツは、人々に感動や熱狂を提供するだけでなく、健康増進やコミュニティ形成、さらには社会が抱える課題の解決にもっと大きな役割を果たすことができると筆者は確信しています。その可能性を信じ、巨額の資金とリスクを背負いながらもビジネスとして取り組む、高田旭人社長のような若い経営者がいることは、日本のスポーツ界や地域社会にとって非常に心強いことではないでしょうか。

この高田旭人社長は、人気の通販番組のMCとして一世を風靡した創業者の高田明前社長のご長男にあたります。2015年に社長に就任されましたが、経営難に陥っていたV・ファーレン長崎の社長に前社長が就任されたのも、実は現社長からの依頼だったと、高田明氏が本紙の「私の履歴書」に連載されていたとのことです。親子二代にわたって長崎の、そしてスポーツへの熱い想いが受け継がれていることがうかがえます。

現在、インターネット上でもこの「長崎スタジアムシティ」構想に関するニュースは大変な反響を呼んでおり、「長崎が羨ましい」「民間主導は素晴らしい」「他地域もこれに続くと良い」といった肯定的な意見や、「2023年の開業が待ち遠しい」といった期待の声が多く見受けられます。長崎から発信されるこのスポーツを主役とした新しい街づくりは、今後の日本の地域創生のモデルケースとなるでしょう。