2019年、化学業界の岐路。米中摩擦や日韓対立の逆境を「底力」で突破するニッポン企業の生存戦略

2019年9月30日、日本の化学業界はかつてない激動の渦中に立たされています。世界経済を揺るがす米中貿易摩擦の影響は深刻で、2018年秋以降、国内主要メーカーの収益力には陰りが見え始めました。長年築き上げてきた安定した市場環境が、国家間の政治的駆け引きによって足元から揺らいでいるのが現状です。

特に深刻なのが、ハイテク産業の心臓部ともいえる半導体関連の機能性材料です。日本と韓国の政治的対立が激化したことで、密接な関係にあった両国企業の取引には不透明な影が差しています。特定の用途に特化し、高い付加価値を持つ「機能性材料」において、日本企業が保持してきた圧倒的な優位性が、外交問題という思わぬ壁に直面しているのです。

SNS上では「日本の優れた技術が政治の道具になるのは悲しい」「代替品が見つからないほどの技術力を維持してほしい」といった、現場の技術者を鼓舞する声が数多く上がっています。一方で、供給網の寸断を懸念する投資家たちの厳しい視線も注がれており、各社の危機管理能力が厳しく問われる局面にあると言えるでしょう。

さらに、地球規模の課題として「海洋プラスチックごみ問題」が急浮上しています。世界中で脱プラスチックの機運が高まる中、化学メーカーにとって環境規制への対応は、もはや避けて通れない最優先課題となりました。持続可能な社会への適応は、単なる社会貢献ではなく、企業が生き残るための「絶対条件」へと変化を遂げています。

世界大手と渡り合うための投資と「適応力」

このような逆境にあっても、三菱ケミカルホールディングスや住友化学、三井化学、旭化成、昭和電工といった総合化学主要社は、歩みを止める気配を見せていません。素材市況の悪化という厳しい現実に直面しながらも、次世代への投資を緩めず、世界大手を猛追する構えを崩さない姿勢は、日本企業の「底力」を象徴しているようです。

私は、現在の苦境こそが日本の化学産業をより強固なものへと鍛え上げると確信しています。過去のオイルショックや円高局面を、技術革新で乗り越えてきた歴史がそれを証明しています。画一的な汎用品から、模倣困難な高機能素材へとシフトする「適応力」こそが、不確実な時代を切り拓く最強の武器になるはずです。

日本企業には、短期的な収益の波に一喜一憂することなく、10年、20年先を見据えた研究開発を貫いてほしいと願っています。環境問題への対応も、見方を変えれば「バイオプラスチック」などの新市場を生む大きな商機となるでしょう。試練を糧に変え、再び世界の中心で輝きを放つニッポンの化学に、今こそ熱いエールを送りたいと思います。