2019年10月01日、投資家が熱い視線を送る第3四半期の決算発表が行われました。今回注目を集めているのは、調理家電の雄として知られる「象印マホービン」と、半導体製造装置などの輸入販売を手掛ける「テクノアルファ」の2社です。数値の裏側に隠された企業の勢いや、市場のリアルな反応を独自の視点で紐解いていきましょう。
まず、ハイテク分野の商社であるテクノアルファ（証券コード：3089）の業績に目を向けると、驚くべき躍進が見て取れます。2018年12月から2019年08月までの期間において、売上高は25億円を記録しました。前年同期の24億円から着実な成長を遂げているだけでなく、本業の儲けを示す「経常利益」が飛躍的に向上している点が大きなトピックスといえるでしょう。
経常利益とは、企業が通常の事業活動で稼ぎ出した利益に、利息の受け取りなどの財務活動を加味した総合的な実力を示す指標です。テクノアルファはこの数字が前年の9900万円から2億100万円へと、なんと2倍以上に膨れ上がっています。効率的な経営と市場ニーズの合致が、この劇的なV字回復を支えているのではないでしょうか。
SNS上では「テクノアルファの利益率の改善が凄まじい」「小型株ながら無視できない存在感」といった驚きの声が広がっています。1株あたりの利益も33.3円から88.7円へと急伸しており、投資家にとっての魅力が一段と増した形です。さらに、今期は記念配当を含めて30円の配当が予定されており、株主還元への積極的な姿勢も高く評価されています。
象印マホービンの現状と消費増税の影響
一方で、家庭の食卓を支える象印マホービン（証券コード：7965）は、少し足踏みの状態にあるようです。2018年12月から2019年08月までの売上高は595億円となり、前年同期の644億円を下回りました。これに伴い、最終的な利益も30億4900万円と、前年の37億4600万円から減少する結果となっています。
この減益の背景には、原材料費の高騰や、国内外での競争激化が影響していると推測されます。ネット上では「魔法瓶の需要は安定しているはずだが、炊飯器などの高付加価値製品の伸び悩みが気になる」といった冷静な分析が見られました。日用品に近い家電製品を展開しているだけに、消費マインドの変化に敏感に反応してしまったのかもしれません。
しかし、私は象印マホービンのブランド力には依然として揺るぎないものがあると考えています。短期的な利益の増減に一喜一憂するのではなく、同社が培ってきた技術力や、海外市場へのさらなる浸透に期待したいところです。2019年10月01日からの消費増税という荒波の中で、いかにして消費者の心を掴み続けるかが、今後の大きな鍵となるはずです。
決算書は単なる数字の羅列ではなく、企業が歩んできた努力の足跡そのものです。テクノアルファのような急成長を遂げる企業もあれば、象印マホービンのように次の飛躍に向けて力を蓄える企業もあります。こうした変化を敏感に察知し、自分なりの投資戦略を練る楽しみこそが、株式投資の醍醐味だと言えるのではないでしょうか。
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