🤖アジアの未来を拓く！ディープラーニング、STEAM教育、EC物流を変革するユニコーン企業の最前線🦄

2019年5月31日、東京都千代田区にて、アジアの未来を担うキーパーソンたちによる注目すべきパネル討論会が開催されました。この討論会では、各国で急速な成長を遂げ、評価額10億ドルを超える未上場企業である**「ユニコーン」を率いる経営者たちが登壇し、自社の先進的な取り組みや事業の展望について熱く語り合いました。特に、人の脳の仕組みを模倣したアルゴリズムで機械学習を行う「深層学習（ディープラーニング）」や、科学・技術・工学・芸術・数学を統合した教育を意味する「STEAM教育」**といった最先端の専門用語が飛び交い、未来の社会像が具体的に示されたのです。

登壇したのは、日本から自動運転やロボット分野でAI活用を推進する西川氏、中国からSTEAM教育向けロボットを提供する王氏、そしてインドネシアで電子商取引（EC）プラットフォームを展開するウィリアム氏の3名です。彼らの事業は、テクノロジーの力で世界を変えようという共通の目標を持ちながらも、それぞれの国や地域が抱える課題に根ざしたユニークな展開を見せています。例えば、西川氏はディープラーニングを駆使し、バイオ分野では血液解析によるがん診断技術を国立がん研究センターとの協業で実用化に近い段階まで進めており、さらにエネルギーや化学分野への応用も視野に入れているというから驚きです。

一方、王氏が主力とするのは、電子工作を通じて子供たちの発想力を育むSTEAM教育向けロボットです。この製品は既に世界140カ国以上で販売されており、多くの国が教育改革の重要性を認識している今、子供たちにプログラミングを学ぶ機会を提供し、未来のテクノロジー人材育成に貢献していると言えるでしょう。また、インドネシアのECを牽引するウィリアム氏は、群島国家という地理的なハンディキャップを技術で乗り越え、国内97%の地域をカバーする物流ネットワークを構築しているとのこと。これにより、これまで市場にアクセスしにくかった漁師や農家が、自社のプラットフォームを通じて直接商品を販売できるようになり、新たな経済圏の創出に寄与しているというのです。

独自の強みで巨大市場に挑む、AIと教育の最前線

各社の強みや競争環境に関する議論では、それぞれの経営戦略が鮮明になりました。王氏は200人ものエンジニアを擁する研究開発体制と豊富なサプライチェーンを競争力の源泉として挙げ、競合よりも迅速に新製品を市場に投入できる点を強調しています。さらに、世界中に2,000以上のパートナーを持つネットワークも大きな強みだと述べていました。対してウィリアム氏は、インドネシアの1万7千もの島々における物流網を自社で押さえることが、後発の競合に対する圧倒的な参入障壁になると考えています。巨大な米アマゾン・ドット・コムのような企業との直接競争を避け、限られたリソースを最大限に活用する戦略は、非常に理にかなっているのではないでしょうか。

西川氏は、人工知能（AI）の研究と、それを実際に動かすハードウェアの領域を深く掘り下げ、両者を融合させる技術力に特長があると語ります。本社がある都内中心部の地下に工作機械を備え、エンジニアが実機を触りながら知識を蓄積できる環境を整えているというエピソードからは、理論と実践を重んじる同社の姿勢が伝わってきます。特にAIの具体的な活用例として挙げられた「お片付けロボット」は、認識技術や操作技術を搭載することで、人間が不在の間に家の中を整理してくれるという、まさに未来の生活を予感させるものです。西川氏の目指す「ロボットが社会に溶け込んだ世界」の実現が、現実味を帯びてきたと言えるでしょう。

インドネシアのECプラットフォームを運営するウィリアム氏は、既存の物流ネットワークによって65%の商品を当日または翌日に出荷できる体制を誇っていますが、これを100%に引き上げるためにはAIが不可欠だと考えています。AIを活用して、ニッチな商品の需要予測を行ったり、どのような属性の消費者が購入するのかを分析したりする仕組みを構築していくことで、物流の最適化と顧客体験の向上を目指しているのです。これらの話を聞くと、AIは単なる技術ではなく、社会のインフラを変革する「核」になっていると、強く感じます。

米中対立と資金調達：アジアを巡るビジネス環境の行方

ビジネス環境の話題では、中国におけるプログラミング教育制度の現状と、米中貿易戦争の影響について、具体的な見解が示されました。王氏によると、中国では2015年頃からプログラミング教育が導入されたものの、その成長は今も続いており、貿易戦争はむしろ中国政府にテクノロジー教育の重要性を再認識させる契機となったとのことです。政府は今後、テクノロジー分野への予算配分を強化するはずだと予測しており、幼稚園から高校まで40万校ある中国の学校のうち、まだ一部しか対応できていない現状から、大きなビジネスチャンスを見出しています。王氏は2019年後半に資金調達を予定しており、教育機関だけでなく一般消費者への普及も視野に入れているようです。

しかしながら、米中対立はベンチャーキャピタル（VC）の活動にも影響を及ぼし始めています。王氏によれば、中国ではVCが大きなリスクを避けようとする姿勢に転じており、特に小規模なスタートアップ企業にとって資金調達が非常に難しくなっている実態があるようです。国内のみならず国際的な問題が絡み合うことで、中国経済全体に課題が生じている状況が窺えます。一方、西川氏は現時点での直接的な影響はないとしつつも、貿易面での危機感は持っていると率直に語っていました。

東南アジアの資金調達環境について、ウィリアム氏は「自社への投資に扉を閉ざすことはないが、戦略的に考える必要がある」と、慎重な姿勢を示しています。誰を資本パートナーとして迎えるか、そして彼らが自社のミッションを信じてくれるかが重要だと強調していました。同社のビジネスモデルは、インドネシアという一つの市場に深く根差して事業を拡大していく点にあり、この考えに共感してくれるパートナーとの連携を模索しているようです。ジェームズ・キング氏（テック・スクロール・アジア編集長）が司会を務めたこのパネル討論会は、アジアのユニコーン企業が持つ技術力と、激変する世界情勢の中で彼らが描く未来戦略を知る上で、非常に貴重な機会だったと言えるでしょう。