世界中でエネルギー需要が高まる中、東芝がアフリカ大陸の電力供給を支える壮大なプロジェクトに乗り出しました。2019年09月20日、同社は電気を効率よく届ける「送変電事業」において、現地の人材育成を本格化させる方針を固めています。これは単なる機器の販売にとどまらず、日本の高度な技術ノウハウを惜しみなく提供することで、アフリカの社会基盤そのものを底上げしようという極めて意欲的な試みなのです。
SNS上では「インフラ整備だけでなく、教育から入る戦略は素晴らしい」「日本の電力技術がアフリカの夜を明るくするのを応援したい」といった期待の声が数多く寄せられています。単にモノを売るだけではなく、現地の自立を支援する姿勢が、多くの人々の共感を呼んでいるのでしょう。編集部としても、日本企業が培ってきた「現場の力」が遠く離れた地で花開くことは、誇らしく感じられます。
なぜ今「送変電」と「人材」が必要なのか
そもそも「送変電（そうへんでん）」とは、発電所で生み出された電気の電圧を適切にコントロールし、ロスを最小限に抑えて家庭や工場へ運ぶ仕組みを指します。アフリカではこのインフラが未発達であることに加え、落雷や電線の切断といった予期せぬトラブルが発生した際、迅速に復旧できるプロフェッショナルが圧倒的に不足しているのが現状です。どれほど優れた変圧器があっても、それを守り動かす「人」がいなければ宝の持ち腐れとなってしまいます。
東芝はこの課題に対し、トラブル対応を疑似体験できる「訓練システム」の導入で勝負をかけます。これは、実際の事故を想定したシミュレーションを通じて、原因特定や復旧手順を学ぶための高度なソフトウェアです。2014年に南アフリカへ拠点を構え、2019年05月にはケニアのナイロビに新支店を設立するなど、着実に足場を固めてきた同社の情熱が伺えます。
今回の取り組みにおいて特筆すべきは、日本の電力会社とタッグを組んで指導に当たる点でしょう。国内8社の電力会社に監視制御システムを納入してきた東芝の実績は、世界でもトップクラスの信頼を誇ります。パキスタンでの人材育成成功事例をモデルケースとしつつ、アフリカ20カ国以上で既に稼働している同社製の変圧器とセットで、ソフト・ハード両面からのトータルサポートを展開していく構えです。
安定した電力ビジネスへの転換と日本企業の使命
日本の重電メーカーは、かつて原子力発電を海外展開の柱に据えてきましたが、現在は厳しい局面を迎えています。これに対し、送変電や配電事業は爆発的な利益こそ見込みにくいものの、生活に直結するため極めて安定した需要が見込める分野です。日立製作所がスイスのABBを買収した動きと同様に、東芝もまた、この堅実なインフラ領域でのシェア拡大に勝機を見出しているのでしょう。
私は、この「教育を起点としたビジネス」こそが、これからの日本企業が世界で生き残るための正解だと考えます。現地の技術者が自らの手でインフラを守れるようになれば、それは一過性の支援ではなく、永続的なパートナーシップへと昇華するはずです。東芝がアフリカの空に灯す光は、現地の経済発展を加速させるだけでなく、日本技術の新たな価値を証明する道標となるに違いありません。
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