化学品専門商社として知られる住友商事ケミカルで、2019年6月26日付の役員人事および7月1日付の組織・グループ長人事が発表されました。このたびの人事は、経営層と実務層の両面で新たな顔ぶれを迎え、組織体制を刷新するものでしょう。特に、中核事業である機能化学品ビジネスユニットにおいて、重要な組織改革が断行されています。
まず、6月26日付で、安東徳幸氏が新たに取締役に就任し、田中芳明氏が監査役に就任しました。一方で、これまで取締役を務めてきた坂本好之氏と、監査役を務めてきた巽禎彰氏が退任しています。この役員構成の変更は、住友商事ケミカルが今後の事業環境の変化に対応し、経営の機動性や監視体制の強化を図ろうとする強い意志の表れだと拝察いたします。
そして7月1日付では、機能化学品ビジネスユニットにおける組織改革とそれに伴うグループ長の人事異動が実施されます。このユニットは、その名の通り、特定の機能を持つ化学品、すなわち高機能な材料や中間体などを扱う住友商事ケミカルの事業の中でも、特に専門性が求められる分野です。
機能化学品ビジネスユニットの再編と新グループ長
今回の目玉となるのは、機能化学品ビジネスユニット内の機構改革です。従来存在した精密化学品グループ、無機・機能材料グループ、ソーダアッシュグループの三つのグループが再編され、新たに「精密化学品グループ」、「機能材料グループ」、「無機原料グループ」の三体制へと生まれ変わります。この再編は、時代のニーズに合わせて取り扱い製品や市場をより明確に区分し、それぞれの専門性を高めることが目的だと考えられるでしょう。
この機構改革に伴い、グループ長にも異動がありました。新設される機能材料グループの長には、北田浩之氏が就任されます。また、同じく新設の無機原料グループ長には、これまでソーダアッシュグループ長を務めていた山部正人氏が就任する運びとなりました。ソーダアッシュとは、ガラスや洗剤の原料などに用いられる炭酸ナトリウム（Na
2
CO
3
）という無機化学品のことで、その専門家が「無機原料グループ」を統括することになったのは、事業の継続性と発展を両立させるための自然な流れと推察されます。
この一連の人事と組織改革は、同社の今後の事業戦略において、機能化学品という高付加価値分野、そして無機原料という基盤分野の両輪を、より強力に推進していく姿勢を示していると言えるでしょう。このニュースは、同社の主要な取引先や競合他社、また化学商社業界に関心を寄せるSNSユーザーの間でも、「新体制で事業ポートフォリオがどう変わるのか」「特に高機能材料分野での動きが注目される」といった反響を生んでいます。新しい組織体制のもと、住友商事ケミカルがどのような成長戦略を描いていくのか、今後の展開に大いに期待が持てるニュースでございます。
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