かつて日本のお家芸とも称されたリチウムイオン電池の世界に、今、大きな激震が走っています。2019年10月30日現在、この分野では中国や韓国のメーカーが凄まじい勢いで台頭し、かつて市場を席巻していた日本企業のシェアを脅かしているのです。まさに、日本の製造業が大きな岐路に立たされていると言っても過言ではないでしょう。
特に注目すべきは、電気自動車（EV）向け車載電池を巡る争いです。これまではノートパソコンやスマートフォン用の小型電池が主流でしたが、今後は巨大な「産業ピラミッド」の頂点に君臨する自動車産業が主戦場となります。SNS上でも「日本の電池技術は世界一だと思っていたのに」といった、危機感を募らせるユーザーの声が目立っています。
次世代の切り札「全固体電池」と安全技術の重要性
日本勢が再び優位に立つための鍵は、圧倒的な「安全技術」にあると私は考えます。リチウムイオン電池は、リチウムイオンが正極と負極の間を移動することで充放電を行う仕組みですが、液体電解質（電気を流す液体）を使用するため、発火や液漏れのリスクが常に懸念されてきました。この弱点を克服する技術こそが、日本がリードする「全固体電池」です。
全固体電池とは、燃えやすい液体を固体の電解質に置き換えた革新的な次世代電池を指します。これにより、高い安全性と急速な充電時間を両立できるため、EV普及の爆発的な起爆剤となるでしょう。現在のシェア争いに一喜一憂するのではなく、こうした抜本的な技術革新で競合を突き放す姿勢が、日本メーカーには今まさに求められているはずです。
しかし、技術力だけで勝てないのがグローバル競争の難しいところです。中韓勢は政府の強力な支援を背景に、電池の材料となる部材分野まで影響力を広げています。日本がこの産業ピラミッドの中で生き残るには、高付加価値な素材の安定供給と、いかにして利益を確保するかという収益性の向上が、今後の極めて大きな課題になるでしょう。
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