日東電工が2020年3月期の下方修正を発表！米中貿易摩擦とスマホ市場の冷え込みが直撃した背景とは

化学メーカー大手の代表格である日東電工から、投資家や業界関係者に衝撃を与える最新の業績見通しが飛び込んできました。2019年10月23日、同社は2020年3月期の連結純利益が、前期と比較して22％も減少する520億円になる見通しだと公表したのです。

当初の予想を100億円も下回るこの下方修正は、同社の主力製品を取り巻く厳しい環境を如実に物語っています。SNS上でも「これほどまでの減益とは予想外だ」「製造業全体の冷え込みを感じる」といった、驚きや今後の景気後退を懸念する声が数多く上がっていました。

主力製品の光学フィルムを直撃したスマホ需要の減退

今回の利益減少を招いた最大の要因は、長期化する米中貿易摩擦に伴うスマートフォン市場の急速な失速にあります。日東電工が得意とする「光学フィルム」は、液晶や有機ELディスプレイの光を制御する重要な部材ですが、完成品の売れ行きが鈍ることで需要が大きく減退しました。

専門的な用語を解説しますと、この光学フィルムとはディスプレイの色彩や明るさを整えるために不可欠な多層構造の膜を指します。スマホの画面が美しく見えるのはこの技術のおかげなのですが、皮肉にも最先端技術を支える製品だからこそ、世界経済の荒波をダイレクトに受けてしまった格好です。

さらに追い打ちをかけたのが、外国為替市場における「円高」の進行といえるでしょう。輸出比率が高い企業にとって円高は、海外で稼いだ外貨を日本円に換算した際の利益を押し下げてしまう要因となり、日東電工の収益力にも影を落とす結果となりました。

私は今回の発表を受け、特定の市場、特に浮き沈みの激しいデジタルデバイス分野に依存するリスクを改めて痛感しています。日東電工は高い技術力を誇りますが、米中対立という巨大な政治的リスクの前には、一企業の努力だけでは抗いきれない側面があるのかもしれません。

しかし、こうした苦境をバネに、車載向け製品やライフサイエンス分野などへのポートフォリオ転換をいかに加速させるかが、同社の真価を問う試金石になるはずです。逆境の中で見せる次の一手に、今後も強い関心を持って注視していきたいと考えています。