2019年11月05日、日本のスタートアップ界隈から胸が躍るようなニュースが次々と飛び込んできました。特に注目を集めているのは、世界初の「人工流れ星」事業を目指す株式会社ALEです。同社は2019年09月19日から25日にかけて、香港のホライゾン・ベンチャーズやスパークス・グループなどから総額12億円もの資金を調達したことを発表しました。
この多額の資金は、2020年内に予定されている人工流れ星の実証実験や、その後の事業化に向けた新型衛星の開発に充てられる見通しです。SNS上では「夜空をエンタメにする発想がすごい」「子供の頃の夢が現実になる」といった期待の声が溢れており、宇宙という壮大なキャンバスを使った新しいビジネスモデルに多くの人々が魅了されています。
ALEが取り組むのはエンターテインメントだけではありません。宇宙ゴミ、いわゆる「スペースデブリ」対策に有効な「導電性テザー（EDT）」の開発も進めています。これは宇宙空間で紐状の装置を伸ばし、地球の磁場を利用してデブリにブレーキをかけて大気圏へ落下させる画期的な技術です。宇宙の美しさを守りつつ、持続可能な開発を目指す姿勢には、一メディア編集者としても深く感銘を受けます。
住まいと物流の未来を塗り替えるプラットフォーム
私たちの生活に密接に関わる分野でも、大きな動きが見られました。住宅情報プラットフォームを展開するSOUSEI Technologyは、ナックを引受先として3億円を調達しています。両社は資本業務提携を結び、ハウスオーナー向けのサービスを強化する方針です。特に注目したいのは、工務店向けのクラウド顧客管理サービス「マイホームアプリknot」の全国展開です。
このサービスが普及すれば、家づくりのプロセスが透明化され、施主と工務店のコミュニケーションが劇的にスムーズになるでしょう。デジタル化が遅れがちだった住宅業界において、こうしたITの力による変革は、利用者にとって大きな利益をもたらすに違いありません。誰もが理想の住まいを安心して手に入れられる社会の実現が、すぐそこまで来ていると感じさせてくれます。
物流の現場でも、日野自動車とHacobuによる強力なタッグが誕生しました。Hacobuは1億8700万円の資金を調達し、あらゆるモノがインターネットにつながる「IoT」技術を活用した物流情報プラットフォームの構築を加速させます。配送の効率化は、ドライバー不足という深刻な社会課題を解決する鍵となります。自動車メーカーとソフト開発企業の連携は、これからの物流インフラの標準となるはずです。
エンタメとヘルスケアに革命を起こす新技術
趣味や健康を支えるテクノロジーも見逃せません。株式会社ブラックは、往年の美少女ゲームをスマホで楽しめるプラットフォーム「OOParts（オーパーツ）」のアルファ版をリリースしました。12月末の正式版公開に向けた5000万円の資金調達は、ニッチながらも熱狂的なファンを持つ市場への期待の表れです。クラウド上でゲームを処理するため、端末の性能に関わらず名作が遊べる点に、ファンからは喜びの声が上がっています。
一方、ヘルスケア分野ではユニバーサル・サウンドデザインが注目を浴びています。同社が開発した「comuoon（コミューン）」は、マイクを通した声を聴き取りやすい音質に変換して届ける卓上型対話支援機器です。東和薬品などとの提携により、医療機関や介護施設への導入が加速するでしょう。加齢や難聴で会話が困難だった方々が、再び家族や医師と笑顔で話せるようになる。これこそがテクノロジーが本来果たすべき役割だと私は強く信じています。
最後に、農業支援のビビッドガーデンと神明ホールディングスの提携も、食卓の未来を明るくするニュースです。産直通販サイト「食べチョク」で知られる同社が、物流や取扱品目の拡大で大手と組むことで、新鮮な農作物がより手軽に届くようになります。どの企業も独自の強みを活かし、2019年の秋を彩る挑戦を続けています。これらの企業が描く未来が、私たちの生活をより豊かにしてくれることを願ってやみません。
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