通信の巨人が、今まさに「エネルギー」という新たなフロンティアへと大きく舵を切っています。2019年11月12日、日本電信電話（NTT）は、グループ全体の電力事業を新会社「NTTアノードエナジー」の傘下に集約し、成長戦略の柱に据える方針を明らかにしました。2019年度の売上高は約3000億円に達する見込みで、既存の通信事業の伸び悩みを補う強力な新事業としての期待が高まっています。
これまでNTTグループのエネルギー関連事業は、設備系のNTTファシリティーズや、新電力大手の「エネット」など、各社が個別に展開していました。ちなみにエネットとは、NTTが東京ガスや大阪ガスと共同で設立した、電力の小売りを行う「新電力」の代表的な存在です。これらの分散していた力を2019年6月に誕生したアノードエナジーが統括することで、組織の力を最大化させる狙いがあります。
SNS上では「NTTが電気まで売るとは驚き」「電話局のバックアップ電源を活かすのは賢い」といった驚きと期待が入り混じった反響が広がっています。特に災害時、停電が起きても電力を供給し続ける「自立型電源」としての役割には、多くの人々が関心を寄せているようです。日本中に張り巡らされた電話局という資産が、これからは地域のエネルギーを守る拠点へと進化を遂げるのでしょう。
不動産から予防医療まで。インフラの王者が描く多角化戦略
NTTの野心は、電力事業だけにとどまりません。2019年4月にはグループの不動産事業を再編し、さらに同年7月には「NTTライフサイエンス」を設立して予防医療分野への参入も果たしました。電話というライフラインを守り続けてきた技術力と、膨大な不動産資産を掛け合わせることで、私たちの暮らしをあらゆる側面から支える「総合インフラ企業」への脱皮を急いでいます。
私自身の意見としては、このNTTの動きは非常に合理的かつ攻めの姿勢を感じるものです。通信のデータ解析技術（IT）とエネルギー（電力）を融合させることで、より効率的な電力網を構築できるポテンシャルは計り知れません。既存の枠組みに囚われず、自社の強みを再定義して新たな価値を創造しようとする同社の挑戦は、他の日本企業にとっても大きな刺激となるに違いありません。
2019年、私たちはインフラのあり方が根本から変わる瞬間に立ち会っています。通信ビルが蓄電池を備え、地域を守る発電所にもなる。そんな未来が、アノードエナジーの活動を通じて現実のものになろうとしています。NTTが描く「スマートエネルギー」の構想が、日本の停電リスクを減らし、より安全で持続可能な社会を実現する強力なエンジンとなることを、心から期待してやみません。
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