ハンドボールがビジネスを変える？中高生大会に眠る「お宝資産」と驚きの新サービス

2019年11月29日、東京五輪の開幕まであと238日と迫る中、スポーツビジネスの世界で面白い「逆転の発想」が注目を集めています。スポーツ庁と日本ハンドボール協会がタッグを組み、競技の現場を活用した斬新なビジネスアイデアを募集したところ、スタートアップ企業を中心に約50もの提案が寄せられました。これまでの「応援して、寄付して」という関係性から、スポーツが経済を回す主役へと脱皮しようとしています。

SNSでは「マイナースポーツが生き残るためのヒントが詰まっている」「親として駐車場とお弁当のセットは神サービスすぎる」といったポジティブな反応が相次いでいます。2019年11月22日と23日に渋谷で開催された選考イベントでは、書類審査を勝ち抜いた精鋭たちが熱いプレゼンを展開しました。その中から事業化に向けて選ばれた4つのプランには、これからのスポーツ界を変える可能性が秘められています。

トップ選手より「部活動の家族」に注目するワケ

今回のプロジェクトが非常に画期的なのは、日本代表のようなトップ層ではなく、中学生や高校生の大会をビジネスの舞台に据えている点です。ハンドボール協会の登録者は約10万人いますが、実はその7割以上が中高生なのです。少子化の中でもこの競技人口は維持されており、地方で開催される全国大会の会場は、子供を応援しに来た家族で大変な賑わいを見せます。ここに巨大な「未開拓市場」が眠っていたのです。

例えば、料亭の仕出し弁当と駐車場のシェアサービスを組み合わせたプランが登場しました。駐車場シェアとは、個人宅の空きスペースなどを一時的に有料駐車場として貸し出す仕組みのことです。見知らぬ土地の大会会場へ車で向かう親御さんにとって、事前に駐車場と地元の美味しいお弁当が予約できれば、これほど心強いことはありません。これまで放置されていた「家族の満足度」を高めることが、新たな収益源となるのです。

発想の転換がマイナースポーツを救う

多くの競技団体は、観客動員や放映権といったプロスポーツ型の収益モデルに固執しがちで、そこが限界となっていました。しかし、視点を変えれば、競技団体が抱える「登録者データ」や「試合会場の熱気」は企業にとって魅力的な「資産」に他なりません。サービスから得られた利益の一部がハンドボール界に還元される仕組みは、持続可能なスポーツ振興の新しい形と言えるでしょう。

編集者としての私見ですが、こうした「誰が何に困っているか」という現場のニーズに寄り添うビジネスこそ、真に愛されるサービスに育つはずです。2019年11月29日現在、ハンドボールが示したこの挑戦は、他のマイナースポーツにとっても大きな希望の光となるでしょう。自分たちの価値を再定義し、企業の感覚を取り入れる柔軟さ。それこそが、令和のスポーツ界が生き残るための必須条件なのかもしれません。