半導体デバイスの製造において、実は工程の3割を占めるほど重要な「洗浄」のプロセス。この分野で世界トップを走るSCREENホールディングスの事業会社、SCREENセミコンダクターソリューションズが、2019年11月29日現在、業界を揺るがす大胆な成長戦略を掲げています。
2019年2月に就任した後藤正人社長は、新たな中期経営計画の策定にあたり、これまで16％程度だった売上高営業利益率を「20％超」へと引き上げるミッションを明かしました。SNSでは「日本の製造装置メーカーがさらに強くなるのは頼もしい」「納期60日は顧客にとって最大のメリット」と、その野心的な目標に期待の声が寄せられています。
後藤社長が描くシナリオは、単なる利益追求ではありません。その核となるのが、供給網の最適化と設計の共通化、そして最新鋭の自動化工場「エス・キューブ」の本格稼働です。これらを連動させることで、現在は110日ほど要している装置の納期を、一気に「60日程度」まで短縮するという驚きの計画を推進しています。
「仕掛かり」を減らし財務を健全化！スマート化する装置の未来
納期短縮は、単に顧客を待たせないだけではありません。経営面では「仕掛かり」、つまり製造途中の製品を抱える期間が短くなることで、企業の財務負担を劇的に軽くできるのです。PCからモバイルへと市場の主役が移り、半導体のライフサイクルが加速する今、このスピード感こそが「エクセレント・カンパニー」への絶対条件だと言えるでしょう。
さらに注目すべきは、装置の「スマート化」です。SCREENは人工知能（AI）を装置に組み込む研究開発を強化しており、滋賀大学データサイエンス学部との提携を通じてデータ活用の知見を深めています。これは、装置自らが稼働状況を分析し、最適なパフォーマンスを維持する未来の工場の姿を予感させます。
私の意見ですが、同社が「洗浄」という特定工程の強みを超え、成膜や熱処理といった周辺領域へソリューションを広げようとする姿勢は非常に正しいと感じます。世界的な業界再編が進む中、強固な技術力を武器に他社とのアライアンス（提携）やM&Aを検討する柔軟さは、グローバル競争を勝ち抜く上で不可欠な要素です。
2019年11月29日の時点では、半導体市場は一時的な調整局面にあるものの、2020年には回復が期待されています。SCREENがこの3年間で「利益率20％」と「納期60日」という試金石をクリアできれば、日本の半導体製造装置産業のプレゼンスはさらに盤石なものになるでしょう。
コメント