2020年東京オリンピック・パラリンピックがいよいよ目前に迫る中、世界が注目する壮大な挑戦が始まろうとしています。今大会が掲げるのは、大会史上初となる「再生可能エネルギー100％」での運営です。競技会場や選手村、メディアの拠点となる放送センターまで、あらゆる施設で使う電力をクリーンなエネルギーで賄うという野心的な試みは、スポーツの祭典を地球に優しい未来のショーケースへと変貌させようとしています。
「Be better, together より良い未来へ、ともに進もう。」というコンセプトのもと、東京大会は環境や社会への配慮を準備段階から徹底しています。SNSでは「環境に配慮した五輪は次世代への責任」「日本が脱炭素をリードしてほしい」といった期待の声が多く寄せられており、気候変動対策への関心はかつてないほど高まっているようです。最先端の技術と、私たちの知恵が融合する新しい五輪の形が、今まさに形作られようとしています。
最先端技術と「証書」で実現するクリーンな電力網
具体的な取り組みとして、メイン会場のオリンピックスタジアム（2019年11月現在、東京都新宿区）や有明アリーナなど、都内7カ所の主要施設には、太陽光発電パネルや地中熱を利用した発電設備が直接導入されます。地中熱とは、一年中温度が一定な地中の熱を空調などに活用するエネルギーで、天候に左右されにくい安定した再生エネとして注目されています。自前の発電設備で足りない分については、電力会社から風力や太陽光由来の電力を厳選して調達する計画です。
どうしても通常の電気を使用せざるを得ない場合には、「再生可能エネルギー証書」を購入することで、実質的に再エネを利用したとみなす仕組みを活用します。さらに、一部の会場では「BEMS（ベムス）」と呼ばれる最新のビル・エネルギー管理システムが導入される予定です。これはITを駆使して建物内のエネルギー消費をリアルタイムで最適化する仕組みで、無駄な電力消費を徹底的にカットします。私としては、こうしたITによる効率化こそが、現代の五輪に相応しい姿だと感じています。
企業の「寄付」と「カーボンオフセット」が鍵を握る
今大会の二酸化炭素（CO2）排出量は約293万トンと見積もられており、過去のロンドン大会やリオ大会と比較しても抑制された数値となっています。選手村のエアコンなどの家電製品をあえて購入せず、レンタルやリースで済ませることで、製造に伴う排出を抑える工夫も光ります。しかし、大規模イベントである以上、排出を完全にゼロにすることは困難です。そこで重要になるのが、企業の協力による「カーボンオフセット」という画期的な手法です。
カーボンオフセットとは、削減しきれない排出量を、別の場所での削減活動で埋め合わせる考え方のことです。東京都などは、省エネ設備の導入でCO2を減らした企業に対し、その削減分を「クレジット」という権利として寄付するよう呼びかけています。企業の善意と努力を集約し、大会の排出量と相殺することで「実質ゼロ」を目指すこの仕組みは、官民一体となった素晴らしい取り組みだと言えるでしょう。
また、メダル制作においても「都市鉱山」を活用した粋な計らいが実行されています。2017年から実施された回収プロジェクトにより、全国から集まった古いスマートフォンや家電から金・銀・銅を抽出し、約5,000枚のメダルを鋳造しました。身近な廃棄物が栄光のメダルへと生まれ変わる物語は、まさに循環型社会の象徴です。単なるスポーツの勝敗だけでなく、地球を救うための一歩を刻む東京2020。その成功が、これからの国際大会の新たなスタンダードになることを願ってやみません。
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