私たちの健康を守るために欠かせないコンピューター断層撮影、いわゆる「CT検査」を巡り、医療現場で深刻な課題が浮き彫りとなっています。2019年11月20日、日本学術会議はCT画像診断の適切な活用に向けた新たな提言をまとめました。これは、撮影された画像の診断報告書が十分に確認されず、重大な疾患が見逃されてしまうという痛ましい事例が相次いでいる現状を打破するための重要な一歩と言えるでしょう。
そもそもCT検査とは、X線を使って体の断面を詳しく撮影し、体内にある病変を早期に発見するための非常に有効な手段です。撮影された画像は「放射線診断医」という画像の専門家によって解析され、その結果が「画像診断報告書」としてまとめられます。しかし、せっかく専門医が異常を指摘しても、実際に患者の主治医となる「検査依頼医」がその報告書を読み落としてしまうことで、治療のタイミングを逃すケースが後を絶ちません。
SNS上では、このニュースに対して「自分や家族が同じ目に遭ったらと思うと恐ろしい」「システムで自動通知できないのか」といった不安や改善を求める声が多く上がっています。医療の高度化が進む一方で、人間による確認作業という基礎的な部分に綻びが生じている事実に、多くの方が危機感を抱いているようです。患者一人に対して複数の医師が関わるチーム医療において、誰が最終的な責任を持つのかという所在の曖昧さも、この問題を複雑にしている要因でしょう。
医療ミスを防ぐための4つの柱と意識改革
こうした事態を重く見た日本学術会議は、具体的な対策として4つの項目を提言しました。まず第一に、医師を対象とした画像診断情報の活用に関する研修の実施です。次に、検査を依頼した医師が報告書を確認する責任を負うことを改めて周知し、各病院で明確な指針を策定することを求めています。これは、情報の「出しっぱなし」や「受け取り漏れ」を防ぐための、組織としてのセーフティネット構築を意味しています。
さらに、医師同士のコミュニケーションを活性化し、情報共有に対する意識を底上げすることも急務とされています。加えて、将来の医療を担う学生たちが通う医学部や医科大学において、画像診断に関する教育をより充実させることも盛り込まれました。医療技術がどれほど進化しても、それを扱う人間の認識がアップデートされなければ、真の意味で患者の命を救うことはできないという強いメッセージが込められていると感じます。
私は、この提言が単なるルール作りで終わるのではなく、IT技術を駆使したダブルチェック体制の強化など、現場の負担を減らす工夫とセットで進むべきだと考えます。医師の善意や注意だけに頼る管理には限界があるからです。2019年11月20日の提言を機に、病院内の風通しが良くなり、患者が安心して検査を受けられる体制が全国に広がることを切に願ってやみません。
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