岩手県の豊かな自然エネルギーを活かした、次世代農業の幕開けです。岩手県八幡平市にて、地熱と最新のIoT技術を融合させたバジルの全自動水耕栽培に挑む「八幡平スマートファーム」が、2019年11月27日に総額3億5700万円もの大規模な資金調達を実施したことを発表しました。このプロジェクトは、地域の資源を最大限に活用しながら、テクノロジーで農業の課題を解決する画期的な試みとして、今大きな注目を集めています。
今回の資金調達の内訳は、日本政策金融公庫からの2億5200万円、岩手銀行からの5500万円の融資に加え、いわぎん事業創造キャピタルによる5000万円の出資で構成されています。特に日本公庫の融資は、経営者の手腕や事業の将来性を高く評価する「事業性評価融資」が適用されました。これは単なる数値上の計算だけでなく、地域の未来を担うプロジェクトとしての信頼性が裏打ちされた結果と言えるでしょう。
SNSでは「雪国でのバジル栽培なんて夢がある」「休耕地がハイテク農場に変わるのが楽しみ」といった期待の声が数多く寄せられています。スマート農業という言葉は浸透しつつありますが、地方のエネルギー資源と直結した事例は珍しく、都市部のエンジニアからも関心が集まっているようです。農業が「きつい、汚い」というイメージから、知的でクリエイティブな産業へと進化する瞬間を、私たちは目の当たりにしているのかもしれません。
マイナス15度の厳冬期も20度の常夏に！地熱が生む驚異の生産力
調達された資金は、八幡平市内の高石野地区にある約2ヘクタールの農業団地にて、12棟もの地熱温水ハウスを建設するために投入されます。ここで鍵となるのが、近くにある松川地熱発電所から供給される温水の活用です。IoTとは、あらゆるモノがインターネットにつながる仕組みのことですが、このシステムによってハウス内の環境は常に最適化されます。遠隔地からでもスマートフォンのように作物の状態を管理できるのが大きな特徴です。
驚くべきは、その圧倒的な断熱・加温能力でしょう。八幡平の冬は厳しく、外気温がマイナス15度を下回ることも珍しくありませんが、地熱エネルギーを効率よく循環させることで、室内は常にバジル栽培に適した20度前後に保たれます。2020年春からは通年での出荷が開始される予定で、年間50トンという膨大な生産量を目指しています。これにより、冬場には輸入に頼りがちだったフレッシュバジルを、国産で安定して食卓へ届けられるようになります。
私個人としては、このプロジェクトが「耕作放棄地の解消」と「エネルギーの地産地消」を同時に成し遂げている点に強い感銘を受けました。IT企業であるモビマス社の技術が、地方の眠れる資源と結びつくことで、これまでにない価値が生まれています。地方創生における一つの理想形がここにあるのではないでしょうか。生産された高品質なバジルが大手スーパーの店頭に並び、私たちの食生活を豊かにしてくれる日が待ち遠しくてなりません。
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