投資界隈に大きな衝撃が走りました。2019年11月29日、技術者派遣や設備メンテナンスを手掛けるマイスターエンジニアリングに対し、実施中であったTOB（株式公開買付け）の条件変更が発表されたのです。買付主体であるMEホールディングスは、これまで提示していた普通株式1株あたり940円という価格を、一気に1150円へと引き上げる決断を下しました。
今回の価格改定は、当初の提示額から約22%も上乗せされた計算になります。TOBとは、企業の経営権を握るために、不特定多数の株主から市場を通さずに株式を買い集める手法を指します。買い手側が当初の予定よりも高いコストを払ってでも買収を完遂させたいという、並々ならぬ執念がこの数字からは透けて見えるのではないでしょうか。
TOB価格の引き上げが示唆する市場の評価とSNSの反応
SNS上では「保有株にボーナスが来た」「価格改定を待っていて正解だった」といった歓喜の声が上がる一方で、この強気な価格設定が妥当なのかを冷静に分析する投資家の投稿も目立っています。株主にとっては、売却利益が大幅に増える絶好のチャンスとなりますが、なぜこれほどの増額が必要だったのかという点に、市場の関心は集中しているようです。
専門的な視点で見れば、今回の増額は「プレミアム」の再設定を意味します。プレミアムとは、時価に上乗せされる「おまけ」のような価格のことですが、これが不十分だと既存の株主は納得して株を手放してくれません。1150円という新価格は、マイスターエンジニアリングが持つエンジニアの質や、安定した保守事業の将来性を高く評価した結果と言えるでしょう。
個人的な見解を述べさせていただくと、労働力不足が叫ばれる昨今の産業界において、同社のような専門技術を持つ人材集団の価値は計り知れません。買い手側は、目先の買収コストを上げてでも、長期的な成長基盤を確保することを優先したのだと感じます。この決断が、同社の非上場化に向けた手続きを加速させる決定打になるのは間違いないはずです。
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