日本が世界に誇る自動車メーカー、トヨタ自動車から、次なる時代を勝ち抜くための強力な布陣が発表されました。2019年12月06日に公開されたこの人事異動は、2020年01月01日付で施行される大規模なものです。今回の改革は単なる人の入れ替えに留まらず、100年に一度と言われる大変革期を乗り越えるための、トヨタの強い意志が感じられる内容となっています。
特に注目すべきは、カスタマーファースト推進本部長に宮本真志氏が就任することでしょう。宮本氏は、車の心臓部を担うパワートレーンカンパニーのエグゼクティブバイスプレジデント（EVP）を務めてきた人物です。製品の根幹を知り尽くしたリーダーが、品質管理の最高責任者である「Global Chief Quality Officer」を兼務する点は、トヨタが改めて「品質の底上げ」を最優先事項に掲げている証拠だと言えます。
「モノづくり」と「デジタル」の融合を加速させる組織改革
今回の人事と併せて実施される機構改革も見逃せません。新しく「モノづくり開発センター」が設置されることが決定しました。ここで言う「モノづくり」とは、単に製品を組み立てるだけでなく、設計から製造工程までを一貫して効率化し、より良い車を賢く作るためのトヨタ独自の哲学を指します。あえてこの名称を冠したセンターを作ることで、現場の技術力を次世代へと継承する狙いがあるのでしょう。
また、デジタル化の波に対応するため「デジタル開発領域」も新設されます。近年、車は「走るコンピューター」へと進化を遂げており、ソフトウェア開発の重要性は増すばかりです。SNS上でも「トヨタのデジタルシフトがついに本格化するのか」といった期待の声が多く上がっています。従来のハードウェア重視の姿勢に、最先端のデジタル技術を融合させることで、テスラをはじめとするIT系ライバル勢を猛追する構えです。
ZEVファクトリーとグローバル戦略の新たな一歩
環境規制が厳しさを増す中、排気ガスを一切出さない「ZEV（ゼロ・エミッション・ヴィークル）」への対応も急務です。トヨタZEVファクトリーの副本部長には豊島浩二氏が就任し、電気自動車（EV）開発のスピードアップを図ります。これまで「ハイブリッドの王者」として君臨してきたトヨタですが、この新体制によって完全電動化へのシフトをさらに加速させることは間違いありません。
地域戦略においては、巨大市場である中国とアジアを個別の本部に分割し、アジア本部長には中田佳宏氏が就任します。それぞれの市場に特化した迅速な意思決定を可能にするこの判断は、グローバル企業としての柔軟性を示しています。私個人の見解としては、今回の人事は「守りの品質」と「攻めのデジタル・環境」を両立させた、極めてバランスの良い盤石な布陣であると感じています。
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