日本の冬の風物詩ともいえる大学入試センター試験ですが、その歴史の中でも大きな転換点を迎えているようです。2019年12月6日、大学入試センターはある衝撃的なデータを公表しました。2020年1月18日および1月19日に実施される試験の志願者数が、前年度から1万9132人も減少した55万7698人にとどまったのです。この1万9000人を超える落ち込みは、統計史上、過去最大規模の減少幅として教育界に激震を走らせています。
今回の急激な志願者減少には、複数の要因が絡み合っていると分析されています。一つは、少子化の影響により受験生そのものの人口が減っているという避けられない現実です。さらに、推薦入試やAO入試（アドミッション・オフィス入試）といった「入試形式の多様化」が加速している点も見逃せません。これは学力試験の結果だけで合否を決めるのではなく、受験生の意欲や適性を総合的に評価する仕組みで、多くの現役生が早期に合格を決める傾向が強まっているのでしょう。
具体的な内訳を見ていくと、2020年3月に卒業を控えた現役生の志願者は、前年から1万2716人減って45万2234人となりました。驚くべきは、高校卒業予定者の中でセンター試験を志願した人の割合を示す「現役志願率」までもが、0.7ポイント減少して43.3%にまで落ち込んだことです。また、浪人生（既卒生）も6306人減少し、10万376人という結果になりました。全体的な男女比については、男子が56.3%、女子が43.7%という構成比になっています。
SNS上では、この発表を受けて多くの受験生や保護者から不安や驚きの声が上がっています。「志願者が減るならチャンスかも」と前向きに捉える投稿がある一方で、「入試改革前の最後の年だから、みんな慎重になっているのでは」といった鋭い分析も散見されました。確かに、翌年度からは現在のセンター試験が廃止され、新たに「大学入学共通テスト」が導入される予定です。この大きな制度の変更を恐れ、安全志向を強める受験生心理が色濃く反映された結果と言えるのではないでしょうか。
編集者が見る「ラスト・センター試験」への覚悟
メディア編集者としての私見ですが、今回の減少は単なる「受験生離れ」ではなく、受験生たちがより戦略的な選択をした結果だと捉えています。現役志願率が下がった背景には、不透明な新制度への移行を避け、確実に合格を勝ち取りたいという「現役志向」の強まりが感じられます。浪人すれば全く新しい形式の試験に挑まなければならないというプレッシャーは、私たちが想像する以上に重く、過酷なものなのかもしれません。
しかし、志願者数が減ったからといって試験そのものの難易度が下がるわけではありません。むしろ、残った55万人のライバルたちは、例年以上に「後がない」という並々ならぬ覚悟を持って試験会場に向かうことが予想されます。2020年1月18日、19日の決戦の日に向けて、受験生の皆さんが万全のコンディションで臨めるよう願ってやみません。時代の節目となるこの最後のセンター試験は、教育の歴史に刻まれる重要な二日間になることは間違いないでしょう。
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