世界最大級のタイヤメーカーとして知られるブリヂストンが、2020年1月15日付で実施する重要な役員人事を明らかにしました。今回の発表で最も注目を集めているのは、現在グループのトップを務める津谷正明氏が、米国拠点であるブリヂストンアメリカスの会長を兼務するというニュースでしょう。日本から世界を俯瞰し、最大の市場の一つである北米の舵取りを直接担う形となります。
この人事案が公開されると、SNS上では「グローバル経営のスピード感をさらに高めようとしているのではないか」といった期待の声が寄せられました。また、経営トップが直接海外拠点のトップを兼ねるという異例の体制に対し、同社の変革への強い意志を感じ取った投資家やビジネスパーソンも少なくなかったようです。変化の激しいモビリティ業界において、リーダーシップの集中は理にかなった戦略と言えるでしょう。
グローバル戦略を加速させる新体制の顔ぶれ
一方で、これまで執行役副会長として同社を支えてきたゴードン・ナップ氏は、2020年1月15日をもって退任することが決まりました。氏の功績を惜しむ声も聞こえますが、組織の若返りや方針転換を予感させる動きです。さらに、常務執行役員のローラン・ダルトー氏が「BSEMIA（欧州・中近東・アフリカ地域）」の管掌に就くことも発表されており、欧州市場の強化も同時に推し進める構えが見て取れます。
ここで「管掌（かんしょう）」という言葉について解説します。これは、特定の業務範囲を自分の責任において引き受け、管理・実行することを意味するビジネス用語です。つまりダルトー氏は、今後広大な欧州やアフリカ地域のビジネス全般をリードする重責を担うことになります。各地域のスペシャリストを適材適所に配置することで、地域ごとのニーズに即した迅速な意思決定を目指しているのでしょう。
私個人としては、今回の人事はブリヂストンが「真のグローバル企業」として、より強固な一体感を醸成するための布石であると感じています。津谷氏が日米の橋渡し役を自ら務めることで、意思決定のタイムラグが解消され、競争力が飛躍的に高まる可能性を秘めているからです。タイヤという伝統的なハードウェアから、データやITを活用したソリューション事業への転換を急ぐ同社にとって、勝負の年になりそうです。
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