血液型や誕生日と同じように、誰もが自分の「ゲノム」を知る時代がすぐそこまで来ています。ゲノムとは、私たちが生きていくために必要なすべての遺伝情報のことを指す言葉です。近年の技術革新によって、この膨大な情報を短時間かつ低コストで読み解くことが可能になりました。
遺伝子検査を活用すれば、将来的にがんや糖尿病にかかるリスク、あるいは太りやすい体質かどうかといった傾向を事前に把握できます。病気は「生まれ持った体質」と「生活環境」の組み合わせで起こるため、自分の弱点を知ることは、食事や運動で発症を未然に防ぐ強力な武器になるでしょう。
SNS上でも「自分のルーツや病気のリスクが数万円で分かるのは驚き」「手軽に検査キットが買えるようになった」と、身近になった解析技術への関心が高まっています。これまでの「病気になってから治す」という考え方から、「病気を未然に防ぐ」予防中心のライフスタイルへ、今まさに大きな転換点を迎えているのです。
2018年度の日本の医療費は過去最高の42兆6000億円に達しており、2040年には66兆円を超えるという深刻な試算も出ています。増え続ける社会保障費を抑制し、質の高い医療を維持するためにも、遺伝子レベルでの健康管理による「未病」の改善は、日本が抱える喫緊の課題といえます。
世界が注目する遺伝子ビジネスと差別を防ぐための法整備
アメリカを中心に、消費者が直接申し込める遺伝子解析ビジネスが爆発的に普及しています。個人の体質に最適化された食事メニューや運動プログラムを提案する、いわば「健康を売るサービス」が台頭しており、治療一辺倒だった医療のあり方が、よりパーソナルな総合ヘルスケアへと進化を遂げているのです。
一方で、遺伝情報は「究極の個人情報」であり、その取り扱いには細心の注意を払わなければなりません。もし将来の病気リスクが不当な差別に使われれば、倫理的な大問題に発展します。実際にアメリカでは2008年に遺伝子差別禁止法が制定され、EUでも差別を禁じる憲章が整備されています。
しかし、2019年12月19日現在、日本における法整備は諸外国に比べて遅れているのが現状です。私は、技術の進歩を止めるのではなく、誰もが安心してゲノム情報を活用できる社会のルール作りを急ぐべきだと考えます。正しく使えば、これほど心強い味方は他にいないからです。
超高齢社会を突き進む日本にとって、ゲノム解析の活用は医療費削減と健康寿命の延伸を両立させる希望の光でしょう。倫理的な壁を乗り越え、法制度をいち早く整えることで、日本は世界に先駆けて「究極の健康管理モデル」を構築できるはずです。
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