高い経済成長を維持し、世界中から熱い視線が注がれているインド市場において、日本のものづくり技術が新たな一歩を踏み出しました。ロボットメーカーとして知られるFUJIが、2020年1月8日までにインド北部のハリヤナ州へ現地法人を設立したことを発表したのです。このニュースに対し、SNSでは「日本の優れたロボット技術がインドの自動化を加速させるのではないか」といった、期待に満ちた声が数多く寄せられています。
新会社は2020年3月にも営業を開始する予定で、資本金は3100万ルピー、日本円にして約4800万円となっています。出資比率はFUJIが99パーセント、子会社のアドテック富士が1パーセントとなっており、グループを挙げた強固なバックアップ体制が垣間見えるでしょう。自動車関連メーカーを中心に、同社はこれまでも現地でロボットを販売しており、2019年3月期のインドにおける売上高は約50億円に達しています。
現地法人設立で実現する迅速なサポートと、これからの展望
今回の現地法人、つまり海外に作られた子会社となる法人の主な役割は、現地の顧客が導入しているロボットの保守・管理や、ソフトウェアの技術支援です。ロボットを安定して稼働させるためには、故障時の素早い修理やシステムのアップデートといった、きめ細やかなアフターサービスが欠かせません。FUJIが現地に拠点を構えることで、言葉や時差の壁を越えた迅速なサポートが可能となり、顧客の信頼感は格段に高まるはずです。
著しい成長を遂げるインドでは、製造業の自動化や効率化を意味するファクトリーオートメーションへの関心が急速に高まっています。最先端の技術を誇るFUJIが現地で直接、手厚い支援を提供する意義は非常に大きいと言えるでしょう。単に製品を売るだけでなく、運用まで伴走する姿勢は、競合他社との大きな差別化につながります。この挑戦が、現地のロボット市場を牽引する起爆剤になることを大いに期待したいところです。
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