2020年1月8日の東京株式市場は、多くの投資家にとって息をのむ展開となりました。なんと東証1部の上場銘柄のうち、9割を超える1981銘柄が値下がりする異例の事態を迎えたのです。これは約5カ月ぶりの規模であり、市場には緊張感が走っています。
今回の全面安を引き起こした背景には、緊迫化する中東情勢が存在します。この地政学的リスクの高まりを警戒し、多くの投資家が「リスク回避」の動きを強めました。これは、損失を防ぐために株式などの危険資産を売り、安全な資産へと資金を移動させる防衛的な行動を指しています。
SNS上でもこの急落は大きな話題を呼んでおり、「ポートフォリオが真っ赤で直視できない」「どこまで下がるのか不安」といった悲痛な声が相次ぎました。その一方で、「これだけ下がれば絶好の仕込み時かもしれない」と、冷静に次のチャンスをうかがう強気な個人投資家の意見も目立っています。
日本株を大きく押し下げた主因は、海外の短期筋による先物売りです。特に「CTA（商品投資顧問）」と呼ばれる、コンピューターを用いた自動取引などで市場のトレンドを追う投資信託の動きが活発でした。彼らが一斉に株価指数先物を売りに出したことで、下げ幅が急速に拡大した模様です。
さらに、外国人投資家の保有比率が高い大型の主力株にも激しい売りが浴びせられました。東証1部の時価総額上位50社を検証すると、堅調だったソニーを除く49社が軒並み下落する結果となっています。市場全体を牽引する主要ブランドが連鎖的に売られた形です。
業種別では、原油価格の高騰によるコスト増が懸念された化学株のダメージが顕著でした。旭化成が3％安となったほか、中東地域でプラント建設を手がける日揮ホールディングスも4％安を記録しています。原料費の上昇がそのまま企業の利益を圧迫するという警戒感が、ダイレクトに反映されました。
しかし、過度な恐慌状態に陥る必要はないと私は考えます。日経平均株価は午前に一時600円を超える急落を見せたものの、その後は米国とイランがこれ以上の紛争拡大を望んでいないという見方が広がり、大引けにかけては下げ幅を縮小させる粘り強さも見せました。
市場の専門家からは、原油高が深刻化すれば、政府や中央銀行による新たな財政出動や金融緩和といった下支え策が期待できるとの声も上がっています。株価が下がったタイミングを狙う「押し目買い」の好機と捉える投資家も多く、市場の底堅さは維持される見込みです。
不透明な国際情勢に振り回される局面ですが、こうした一時的なショックによる急落こそ、優良株を安値で拾う絶好の投資機会になり得ます。目先の値動きに一喜一憂せず、企業の持つ本来の価値を見極めながら、冷静に次のシナリオへ備える姿勢が何よりも大切でしょう。
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