2019年は相次ぐ台風や地震といった自然災害に直面し、日頃からの備えや防災対策の重要性を誰もが痛感させられる1年となりました。ホームセンター業界においては、ブルーシートをはじめとする防災・復旧関連商品の需要が急増した時期でもあります。有事の際、地域社会を支える生活インフラとしてホームセンターが果たすべき重大な社会的役割を、改めて深く再認識する契機となりました。SNS上でも、災害時の迅速な物資供給に対して「本当に助かった」「いざという時の頼みの綱」といった感謝と期待の声が多く寄せられています。
また、2019年10月1日に実施された消費税率の引き上げについては、前回の増税時と比較して興味深い動きが見られました。事前の駆け込み需要は9月の最終週という非常に短い期間に限定され、日用品や高額な家電製品などに集中する結果となっています。その後の反動による一時的な売り上げ減少はあったものの、山が小さかった分だけ客足の回復もスムーズでした。政府が主導したポイント還元などの負担軽減施策も、消費の冷え込みを和らげる追い風として機能したのではないでしょうか。
現在、ホームセンター業界はドラッグストアをはじめとする他業界との境界線が曖昧になりつつあり、激しい競争の渦中にあります。もはや「安さ」だけをアピールする大量生産・大量消費のビジネスモデルでは、成熟した消費者の心を掴むことは難しくなってきました。これからの時代は、ただ商品を陳列するだけでなく、個々のライフスタイルに寄り添った最適な提案をタイムリーに届ける姿勢が求められていると感じます。企業の独自性を明確に打ち出し、顧客に選ばれる理由を自ら創り出していくことが不可欠です。
このような変化の激しい市場環境において、カインズの高家正行社長は2020年の明確な戦略を打ち出しています。同社は自らの強みを「プロ向けビジネス」「ライフスタイル提案」「日用品の充実」という3つの価値に再定義しました。これらを徹底的に強化することで、競合他社との圧倒的な差別化を図る構えです。筆者としても、この3軸の強化は多様化する現代の顧客ニーズを全方位でカバーする非常に強力なアプローチであり、今後の業界のスタンダードになっていくと確信しています。
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デジタル技術で実現する心地よい店舗体験への革新
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さらにカインズが社内で掲げる重要なキーワードが、「煩わしさの解消」「エモーショナルな店舗作り」「パーソナルへの対応」の3つです。中でも注目したいのが、最先端のデジタル技術を駆使した「デジタルトランスフォーメーション（DX）」の推進です。DXとは、デジタル技術を浸透させることで人々の生活やビジネスの仕組みをより良いものへと変革することを指します。同社はこのDXを通じて、お買い物中の小さなストレスを徹底的に排除しようと試みています。
その具体的な施策として、2020年1月末までに全店舗へ導入されるのが、スタッフ専用端末アプリ「ファインドインカインズ」です。広大な売り場の中から目的の商品が置かれている場所を瞬時に検索できるシステムで、顧客を待たせることなくスマートに案内できるようになります。SNSでも「売り場が広すぎて迷子になるからこの機能はありがたい」と、デジタルによる不満解消への期待感がさっそく高まっています。2020年中にはこの機能を顧客向けアプリにも搭載する計画です。
これまでは店頭で一律に並べることしかできなかったインテリア商品なども、今後はリニューアルされる公式スマートフォンアプリを通じて、利用者の好みに応じた最適なデザイン提案が行われる見込みです。最先端テクノロジーの力で、お買い物の「煩わしさ」が「感動」へと変わる日も近いかもしれません。リアル店舗の魅力とスマートフォンの便利さが融合することで、2020年のカインズは私たちに新しいお買い物体験のワクワク感を届けてくれることでしょう。
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