愛する人との間に新しい命を授かりたいと願うとき、不妊治療という大きな壁に直面するご夫婦が増えています。治療が始まると、どうしても女性側の身体や精神、そしてキャリアに多大な負担がのしかかりがちです。しかし、実は不妊の原因の約半分は男性側にもあるという事実をご存じでしょうか。SNS上でも「もっと早く男性側が検査を受けていれば、時間もお金も無駄にせず妻の負担も減らせたのに」といった共感や後悔の声が数多く上がっており、当事者たちの切実な思いが浮き彫りになっています。
不妊治療に臨むご夫婦のリアルな道のりは、決して平坦なものではありません。神奈川県在住の40代の男性会社員は、2019年秋に誕生した我が子を愛おしそうに見つめながら、約4年間に及んだ壮絶な不妊治療の日々を語ってくださいました。40歳を目前にした2013年に結婚され、すぐに子どもを望んだものの1年ほど授からず、ご夫婦で不妊治療を開始されたそうです。最初はタイミング法や人工授精に挑みましたが、なかなか結果が出ず、ご自身の精子の数や活動量が基準以下であると判明したのは、結婚から2年が経過した頃でした。
ここで不妊治療の専門用語を少し紐解いておきましょう。不妊治療にはいくつかの段階があります。医師の指導のもとで最も妊娠しやすい時期を予測する「タイミング法」から始まり、洗浄した精子を直接子宮に注入する「人工授精」、そして卵子と精子を体外で受精させてから子宮に戻す「体外受精」へとステップアップしていくのが一般的です。さらに、顕微鏡下で1匹の精子を卵子に直接注入する「顕微授精」という高度な技術もあります。この男性は、最終的に体外受精に踏み切ってから1年半の歳月を経て、ようやく待望の妊娠と出産へと漕ぎ着けました。
すれ違う夫婦の心とキャリアの危機
この男性が最も心を痛めていたのは、自分に不妊の原因があるにもかかわらず、肉体的な負担がすべて妻に集中することでした。体外受精の際、男性側は通院や指定日時の精子提出で済みますが、女性側は排卵のタイミングを合わせるために頻繁なホルモン投与や内診をこなさなければなりません。仕事を持つ女性が、急で不規則な通院スケジュールを職場に申請するのは極めて困難なことです。結果として、男性の妻は治療の途中で退職を余儀なくされてしまいました。これまでに費やした総治療費は、なんと400万円を超えています。
こうした精神的・経済的な追い込みは、夫婦の絆にすら影を落とします。妻から「もう辞めたい」と打ち明けられ、二人の間に温度差が生まれた時期もありました。男性は「子どもがいなくても幸せだよ」と言葉をかけつつも、本心では諦めきれない葛藤を抱えていたそうです。その都度、徹底的に話し合うことでなんとか足並みを揃えていきました。私は、不妊治療の負担を女性だけに背負わせる現状はあまりにも過酷だと考えます。男性側が当事者意識を強く持ち、心の痛みを分かち合うことこそが、治療を乗り越える最重要の鍵ではないでしょうか。
特定非営利活動法人（NPO法人）Fineが実施した約5000人規模のアンケート調査によると、なんと96％もの人が「仕事と不妊治療の両立が困難」だと回答しており、そのうち半数が実際に退職を選択しています。職場に支援制度が存在していても、周囲にプライベートな事情を知られたくないという心理から、利用を躊躇するケースも少なくありません。不妊治療は個人の問題として片付けられがちですが、企業や社会全体がプライバシーを保護しつつ柔軟に支える仕組み作りが、今まさに急務となっています。
男性不妊の現実と知られざる原因
男性不妊の背景には、精子の量や動く確率が低下する「造精機能障害（ぞうせいきのうしょうがい）」や、精巣へ血流が逆流して機能を損なう「精索静脈瘤（せいさくじょうみゃくりゅう）」などがあります。世界保健機関（WHO）の2017年の報告書では、不妊カップルのうち男性のみに原因があるケースが24％、男女双方にあるケースが24％と、合わせて約半数に男性側の要因が絡んでいると指摘されました。しかし、男性たちの認知度は未だに低く、子どもを望む男性を対象とした調査では、この事実を知っている人は46％に留まっています。
さらに、本人やパートナーが精液検査を「受けていない」と答えた男性は75％に達しており、その理由の多くは「自分に問題があるとは思えない」という根拠のない自信によるものです。ですが、男性不妊の治療医学はこの20年間で劇的な進化を遂げています。一見すると極めて難しい状態に思える「無精子症（精液中に精子が見当たらない状態）」であっても、適切な治療や生活面での指導を受けることによって、十分に妊娠や出産を目指せる事例が増加しているのです。
横浜市立大学の湯村寧准教授は、男性側の精液状態を改善させることが、結果として治療全体の肉体的、精神的、そして経済的な負担を大きく軽減させると提唱しています。例えば、高度で高額な体外受精や顕微授精が必要と判定されたカップルでも、男性側の状態が良くなれば、より費用が安く女性の身体への負担も少ない人工授精やタイミング法へステップダウンできる可能性があるからです。1回あたり約50万円を要する顕微授精を回避できれば、家計への恩恵も計り知れません。
年齢の壁は男性にも！早期検査のメリット
これまで不妊の原因といえば女性の年齢ばかりが注目されてきましたが、近年の研究によって男性の加齢も重大な影響を及ぼすことが分かってきました。独協医科大学埼玉医療センターの岡田弘医師らの研究によると、35歳以上の男性不妊外来受診者は、実際に子どもを授かった男性に比べて精子が卵子を活性化させる能力が明らかに低いという結果が出ています。加齢は精子のDNAに傷をつける原因となり、自然妊娠を遠ざけてしまうのでしょう。
また、男性の年齢が上がるほどパートナーが妊娠にいたるまでの期間が長期化する傾向も見られます。男性が20代の場合の平均妊娠期間が約6カ月であるのに対し、30代になると約10カ月にまで延びてしまうのです。さらに同大学のブライダルチェック（結婚前後の健康診断）を受診した男性の4分の1に精液の異常が見つかったというデータもあります。これらは、男性側も決して若さに甘んじることなく、早い段階から自分の身体と向き合うべきだという強力な警告と言えます。
リクルートジョブズ執行役員の山口順通さんも、予期せぬ形で自身の不妊を知った一人です。2015年秋、当時在籍していたグループ会社で開発中だった、スマートフォンのカメラを使って精子の濃度や運動率を測定できる自社キット「Seem（シーム）」のモニターを務めました。そこで自身の精液が「無色透明」であることに気づき、医療機関を受診したところ、精子はあるものの通り道が塞がっている「閉塞性無精子症」と診断されたのです。
未来を紡ぐために、今ご夫婦でできること
山口さんご夫婦はすぐに話し合い、精巣を一部切開して直接精子を取り出す「TESE」という手術を選択されました。採取した精子と妻の卵子による顕微授精を経て受精卵を凍結保存し、治療を継続した結果、2017年4月に長女、2019年10月に次女を授かることができたそうです。「もしあのとき検査をしていなければ、原因が分からぬまま何年も無駄にしていたかもしれない」と語る山口さんの言葉には、早期発見の大切さが重く響きます。
不妊に悩むご夫婦に対しては、周囲の精神的な配慮も絶対に忘れてはなりません。前述の神奈川県の男性は、「悪気はないのだろうけれど、職場などで『子どもはまだか』と言われたり、逆に『子どもはいても大変なだけだ』と無神経な言葉をかけられたりしたことが本当に辛かった」と吐露しています。不妊治療中の繊細な心にとって、周囲の何気ない一言は刃となって突き刺さるのです。性別を問わず、社会全体が温かく見守るモラルが求められているでしょう。
素晴らしい取り組みを行っている企業もあります。大手電機メーカーのオムロンでは、2005年の制度創設時から性別を限定しない不妊治療支援を行っています。上司や人事に知られることなく費用の補助を申請できる仕組みを整えており、社員のプライバシーを最優先に守っているのです。治療技術の進歩や企業のサポート体制の充実に加え、何よりも男性自身が「妊活は二人で進めるもの」という意識を高く持つことが、愛するパートナーと未来の我が子を守る最短ルートになるに違いありません。
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