45歳からの雇用クライシスを生き抜く!ミドル世代が今すぐ始めるべき「自分改革」と転機への備え

多くの雇用を支えてきた重厚長大産業やサービス業において、大規模なリストラの手が広がっています。この動きに伴い、希望退職の標的となりやすい45歳以上のベテラン層には、身近に迫る雇用危機の足音が聞こえているのではないでしょうか。SNS上でも「明日は我が身」「他人事とは思えない」といった、将来への不安を吐露するミドル世代の声が数多く飛び交っています。

先日、転職相談に訪れた50歳のAさんも、まさにその当事者でした。彼は有名大学を卒業後、バブル期末期に老舗百貨店へ入社し、30年間流通の第一線で活躍してきた人物です。婦人服売り場で実績を重ね、アジア各国の海外店舗立ち上げを統括する支社長にまで上り詰めました。数百人の部下を率い、経営の最前線を任されているという充実感に満ち溢れていたのです。

しかし2018年8月、不振に陥った海外店舗の閉鎖に伴い、Aさんは突然の帰国を命じられます。そこで内示されたポストは、部下も予算もゼロの専門職的なポジションでした。出世の道が閉ざされたと感じた彼は、傷つけられたプライドから即座に退職を決意します。「自分を評価してくれる会社は必ずある」と確信し、2018年9月末に会社を去りました。

それから1年が経過した2019年秋の段階でも、Aさんの転職活動は停滞したままでした。小売りでの指揮権や前職並みの年収にこだわりすぎたためです。彼は「事前の情報収集が不足していた」と深く後悔し、その教訓を次の世代に伝えてほしいと語ってくれました。激変する市場において、過去の実績に依存するだけでは通用しない現実が浮き彫りになっています。

Aさんの最大の反省点は、業界の低迷を知りながら「自分だけは大丈夫だ」と過信し、準備を怠ったことにあります。人は年齢を重ねるほど、新しいものを受け入れにくくなる生物学的な特性を持っています。30代を過ぎると変化への対応力が鈍るからこそ、順調な時ほど「もしも」の事態を想定しておく危機管理の視点が、現代のビジネスパーソンには不可欠です。

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行動を変えることで思考を劇的にアップデートする

雇用危機を乗り越えるためのヒントは、経営コンサルタントの大前研一氏が遺した「人間が変わる方法は、時間配分、住む場所、付き合う人の3つを変えることだけ」という言葉に集約されています。セカンドキャリアへの不安を前にして、最も無意味なのは「決意を新たにすること」です。抽象的な覚悟を念じるよりも、実際の行動を先に変える必要があります。

なお、自己変革のために安易に資格取得を目指すのは、資格に依存して根本的な意識改革が疎かになりやすいため、あまり賢明な判断とは言えません。これまでの経験や職種への執着、プライドといった「バイアス(偏見や先入観)」を自ら崩していく戦いこそが、ミドル世代の転職活動においては避けては通れない最重要課題となるでしょう。

そこで活用したいのが、苦手なものでも何度も接触するうちに愛着が湧くという「単純接触効果」の心理作用です。たとえばITに苦手意識があるなら、毎日少しでもデジタル機器に触れる時間を増やしてみてください。まずは行動を起こし、脳の回路を少しずつ書き換えていくことで、時代に適応した新しい自分へと生まれ変わることができるはずです。

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