世間を大きく揺るがした「老後2000万円不足問題」を皮切りに、家計のあり方について深く考えさせられたのが2019年でした。特に後半から始まった国のポイント還元事業によって、財布のあり方は劇的に変化しています。SNS上でも「現金を使わない生活が当たり前になった」「ポイントが想像以上に貯まって驚いた」といった声が数多く飛び交っており、この新しい決済スタイルの波は2020年を迎えた現在もさらに勢いを増していくでしょう。
ここで私たちが意識すべきなのは、便利さの裏に潜む罠です。クレジットカードや電子マネー、QRコードといった手段は、手元から現金が減らないため、つい財布の紐が緩みがちになります。ネット上でも「明細を見て青ざめた」という失敗談が後を絶ちません。だからこそ、スマートフォンの家計簿アプリなどを連動させ、利用履歴をリアルタイムで把握する「支出の可視化」を取り入れることが、これからの時代を賢く生き抜く最大の鍵になるはずです。
本当に2000万円も必要？自分に合わせた老後資金の計算方法
一方で、老後への不安から思考停止に陥ってしまうのは非常にもったいない選択と言えます。かつて話題となった「2000万円」という数字は、あくまで高齢で働いていない夫婦の平均値をベースにしたモデルケースに過ぎません。現在は共働き世帯が主流になっており、家庭ごとのライフスタイルによって必要な金額は全く異なります。メディアの煽り文句に惑わされず、まずは自分が将来受け取れる年金額をしっかりと把握することから始めましょう。
具体的な対策としては、老後の基本生活費に加えて、医療費や介護費用、住宅のリフォーム代といった急な出費に備える「予備費」として、1000万円ほどを上乗せして試算するのが編集部のおすすめです。算出した総額に怯える必要はありません。退職金がある方はそれを差し引いて考えれば、実際に準備すべき現実的な数字が見えてきます。退職金がない場合でも、焦らず今から対策を講じれば十分に間に合わせることができます。
そこで味方に付けたいのが、国が推奨している「つみたてNISA」や「iDeCo（個人型確定拠出年金）」といった、投資の利益に税金がかからない非課税投資制度です。毎月少しずつお金を積み立てていく「長期・積立投資」を利用すれば、専門的な知識がなくてもリスクを抑えながら着実に資産を育てる効果が期待できます。2020年という新しい1年を、ただ不安に過ごすのではなく、コツコツ投資をスタートする記念すべき第一歩にしていきましょう。
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