毎日の通勤やドライブに欠かせない燃料代の動向に、いま多くのドライバーからため息が漏れています。資源エネルギー庁が2020年1月16日に発表した調査結果によりますと、2020年1月14日時点における店頭のレギュラーガソリン全国平均価格は、前週に比べて1円値上がりしました。これにより、1リットルあたり151.1円という、およそ1年1ヶ月ぶりの高値を記録する事態となっています。
この急激な価格高騰に対して、インターネットのSNS上でも大きな反響が巻き起こりました。「ガソリン代が高すぎて財布が厳しい」「どこまで値上がりするのか不安」といった悲鳴に近い声が相次いで投稿されています。また、「150円の壁をあっさり超えてしまった」と、生活費への直接的なダメージを懸念する声も多く、多くの人々にとって身近で深刻な問題として捉えられていることが伺えます。
今回の値上がりの背景には、中東情勢の緊迫化が深く関係しています。米軍がイラン革命防衛隊の司令官を殺害したことで緊張が一気に高まり、原油の市場価格が跳ね上がりました。これを受けて、石油製品を精製してガソリンスタンドへ供給する「元売り各社」が、一斉に卸値を引き上げたのです。この仕入れ値の上昇分が、全国の給油所で小売価格に上乗せされた結果、なんと10週連続の値上がりという異例の事態を招きました。
地域別に見ると、42の都道府県で価格が上昇しており、特に長崎県や愛知県などでの値上がりが際立っています。幸いにも、米国とイランによる最悪の軍事衝突が回避されたことで、緊迫感は一時的に和らぎ、原油の相場自体は前週にかけて少しずつ落ち着きを取り戻し始めました。元売り会社も今週の卸値を据え置く方針を各地の給油所に通知しているため、まずは一安心と言いたいところです。
しかし、ガソリンスタンド側ではこれまでの仕入れ値上昇分をまだ完全に価格へ反映しきれていない「転嫁の遅れ」が残っています。石油情報センターの見通しによれば、来週も小売価格の上昇は続く可能性が高いとのことです。原油相場が落ち着いても、私たちの手元に届く価格が下がるまでにはタイムラグが生じます。家計を守るためにも、比較的安いスタンドを見つけて早めに給油しておくのが賢明と言えるでしょう。
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