いよいよこの日がやってきました。本日、2019年06月01日、経団連に加盟する大手企業による2020年春卒業予定の大学生・大学院生を対象とした採用面接が解禁となります。街中ではリクルートスーツに身を包んだ学生たちが、緊張した面持ちでオフィス街を歩く姿が多く見られることでしょう。長らく日本の就職活動の指針となってきた「経団連ルール」ですが、この6月1日に選考を一斉解禁するという現在の形式は、なんと今年が最後となります。
今年の就職戦線を象徴する言葉といえば、やはり「超・売り手市場」ではないでしょうか。これは、企業が求めている人数に対して、職を求めている学生の数が少ない状態を指し、学生側が企業を選びやすい有利な状況であることを意味します。深刻な人手不足を背景に、企業側の人材獲得競争は昨年以上に激化しており、学生にとってはチャンスの多い年と言えます。
すでに過半数が内定済み？驚きの早期化実態
驚くべきデータも発表されています。就職情報会社のディスコによると、面接解禁前の2019年05月01日時点での大学生の内定率は、なんと51.1％に達しているのです。これは前年の同時期と比べて8.9ポイントも上昇しており、就職活動の早期化が顕著に表れています。経団連に加盟していない中小企業や外資系企業などが、優秀な人材を確保するために5月末までに選考を進め、すでに内定を出しているケースが多いためです。
SNS上では、この状況に対して学生たちの悲喜こもごもの声が溢れています。「今日から本番とか嘘でしょ？もう周りは終わってるんだけど」「第一志望の面接、手汗が止まらない」「やっとスタートライン。ここからが勝負」といった投稿が相次ぎ、すでに内定を持っている層と、これから大手企業に挑む層との間で温度差も感じられます。まさに、現代の就活の複雑さを映し出していると言えるでしょう。
「オワハラ」も懸念？企業の囲い込み戦略
今日から大手企業の面接が本格化することで、すでに内定を出している企業側も戦々恐々としています。せっかく確保した優秀な学生が、大手企業に流れてしまうのを防ぐため、「つなぎ留め」に必死になっているのです。いわゆる「オワハラ（就活終われハラスメント）」のような強引な引き止めが起きないか懸念されますが、企業側も自社の魅力を伝え続ける努力が求められています。
2021年卒以降のルール作りは政府主導へと移行しますが、当面は現在のスケジュールが踏襲される見通しです。しかし、私個人としては、形骸化しつつある「一斉解禁」というルール自体を見直す時期に来ていると感じてなりません。学生も企業も、日付に縛られることなく、より本質的なマッチングの時間を確保できるような仕組みが必要ではないでしょうか。就活生の皆さん、自分自身が納得できるキャリアを選び取れるよう、最後まで悔いのない戦いを続けてください。
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