タイヤ製造大手であるTOYO TIREは2019年11月8日、同年の12月期における通期の連結業績予想について、純利益を217億円へと見直すことを明らかにしました。前年度と比較すると2倍を上回る大幅な増益を達成する見込みであるものの、当初の計画からは22億円ほど下振れする形となっています。ネット上では「2倍増益でも下方修正か」といった驚きの声や、「北米での売れ行きが心配」といった冷静な分析が相次いでおり、投資家たちの視線も非常に厳しくなっているようです。
今回の発表において売上高も当初の目標から50億円ほど差し引かれ、3800億円へと下方修正されました。前期に計上された多額の特別損失が解消されたことで、計算上の利益は大きく膨らみますが、実態としては厳しい経営環境が浮き彫りになっています。ちなみに特別損失とは、火災などの災害や資産の売却、あるいは減損処理といった、その期にだけ例外的に発生した損失を指す言葉です。この「マイナスの反動」があったからこその増益である点は、注意深く見守る必要があるでしょう。
北米販売の失速と生産コストの増加が二重の重荷に
業績予想を引き下げる主な要因となったのは、同社にとっての主戦場である北米市場での販売不振です。アメリカなどの主要市場でタイヤの需要が伸び悩んでいることに加え、工場における生産コストの上昇が利益を圧迫する構図となりました。生産コストとは製品を作るために必要な材料費や人件費、光熱費などの総称ですが、ここが膨らむとどんなに売っても手元に残る利益は減ってしまいます。販売数量の減少とコスト高という「ダブルパンチ」が、同社の成長シナリオにブレーキをかけています。
編集者の視点から申し上げますと、TOYO TIREは独自の技術力で高い支持を得てきた企業だけに、今回の北米での足踏みは非常に惜しいと感じます。世界情勢の不透明さがビジネスに影を落としているのは事実ですが、ブランドの価値を再構築し、どのようにしてコストの波を乗り越えていくのかが今後の焦点になるはずです。ただ純利益が倍増している事実は、底力がある証拠とも言えるでしょう。逆風の中で次の一手をどう打つのか、2019年の年末に向けた同社の経営手腕に期待したいところです。
コメント