世界的なタイヤメーカーとして知られる住友ゴム工業が、2020年1月1日付での大幅な組織改革と人事異動を鮮やかに発表しました。今回の変革は、単なる役職の交代に留まらず、次世代のモビリティ社会を見据えた戦略的な布石であることが伺えます。ネット上では「伝統ある企業がこれほど大胆に動くとは」と、そのスピード感に驚きの声が広がっています。
今回の発表で最も注目すべき点は、「オートモーティブシステム事業部」に新設された「ソリューションビジネスチーム」でしょう。これは、単にモノとしてのタイヤを売るだけでなく、ITやデータを活用して走行の安全や効率を支える「コト消費」へのシフトを象徴しています。リーダーには谷村一晴氏が抜擢され、新しいビジネスモデルの構築が期待されています。
また、医療分野への攻勢も強化されています。ハイブリッド事業本部には「メディカルラバービジネスチーム」が誕生しました。さらに既存のチームを「アジアメディカルラバービジネスチーム」へと名称変更しており、アジア圏での医療用ゴム製品の需要を確実に取り込もうとする強い意志が感じられます。多角化経営の進化に、投資家たちからも熱い視線が注がれています。
生産現場においても、効率化と技術開発を融合させる動きが加速しています。タイヤ生産本部の「製造R&D部」は「製造R&D室」へと改称されました。R&Dとは「Research and Development（研究開発）」の略称です。製品そのものの研究だけでなく、それを作るプロセス自体の技術革新を追求する姿勢は、まさに製造業の王道といえるでしょう。
人事面では、大川直記氏や岩田拓三氏らをはじめとする新たな執行役員体制が整い、経営の若返りと専門性の深化が図られています。国内営業部門では「ダンロップ」や「ファルケン」といった主要ブランドの組織体系をシンプルに再編しました。消費財と生産財の区分を明確にすることで、顧客ニーズに対してより迅速に応える体制が整ったといえます。
個人的な見解ですが、今回の改革は「タイヤを売る会社」から「移動の価値を提供する会社」への脱皮を急いでいるように感じます。自動運転や電動化が進むCASE時代の荒波を乗り越えるためには、これほどの抜本的な刷新が必要不可欠だったのでしょう。2020年からの住友ゴム工業が、どのような革新的な製品を世に送り出すのか、今から楽しみでなりません。
コメント