世界中で巻き起こっている日本食ブームが、さらに勢いを増しています。農林水産省が2020年1月28日に発表した最新の推計データによると、2019年における海外の日本食レストランの総数は、なんと15万6000店に達したことが分かりました。2017年の調査時点では11万8000店だったため、わずか2年間で約3割も店舗数が拡大した計算になります。この驚異的なイノベーションとも言える成長スピードには、日本の食文化が持つポテンシャルの高さを改めて見せつけられる思いです。
インターネット上のSNSでもこのニュースは大きな反響を呼んでおり、「海外旅行先で美味しいお寿司やラーメンが手軽に食べられるのは嬉しい」「現地の味覚に合わせた独自の進化系日本食を見るのが楽しい」といったポジティブな声が数多く寄せられています。中には、外国人の友人が日本の出汁（ダシ）の旨味に感動していたというエピソードもあり、ヘルシーで洗練された和食の魅力が、国境を越えて日常の食卓にまで浸透している様子がリアルに伝わってきます。
特に著しい伸びを記録しているのが、10万1000店を突破したアジア地域です。前回の6万9300店から1.5倍へと急増した背景には、経済発展に伴う「中間層（平均的な所得を持つ購買力のある層）」の拡大が挙げられます。生活水準が向上したことで、少し贅沢で健康的な外食として日本食を選ぶ人々が増えました。これは非常に喜ばしい傾向であり、日本食が特別な日の高級料理という枠を超えて、より身近な大衆文化として定着しつつある証拠だと言えるでしょう。
その他の地域を見てみると、北米が2年前から2割増の2万9400店、オセアニアが4割増の3400店と順調に推移しています。また、中南米は3割増の6100店、ロシアでも1割増の2600店を記録しました。欧州については1万2200店と前回並みの水準を維持しており、すでに市場が成熟していることが伺えます。世界各国の現地大使館や領事館が、地道に「日本食レストラン」の定義に当てはまる店舗を調査した結果であり、まさに地球規模での和食の広がりが証明された形です。
振り返れば、調査を開始した2006年時点の店舗数はわずか2万4000店に過ぎませんでした。それと比較すると、ここ13年間で実に6.5倍もの大躍進を遂げたことになります。筆者の視点としても、このブームは一時的な流行ではなく、世界の食のインフラとして日本食が組み込まれた結果だと確信しています。農林水産省は、この追い風を活かして日本の食材を海外へ届ける「農林水産物・食品の輸出拡大」を狙っており、国内の生産者を潤す絶好のチャンスとなるはずです。
海外の飲食店を通じて、本物の日本の食材や調味料の美味しさが世界に伝われば、日本の農業や漁業の未来はさらに明るくなるでしょう。現地の人々に愛される「ローカライズされた日本食」をきっかけに、今度は日本発の「本物の味」への需要が高まるという好循環が生まれることを、一人のファンとして強く期待しています。
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