就職情報大手ディスコが2019年6月26日に発表した調査結果は、今後の就職戦線における学生たちの危機意識の高さと早期化の波を鮮明に映し出しています。2021年春に卒業予定の学生のうち、なんと91.7パーセントがインターンシップに参加する予定だと回答しました。これは前年の2020年卒の学生が、2018年10月1日時点で87.2パーセントの参加率だったことと比較しても、極めて高い意欲がうかがえる数字でしょう。
特に顕著なのは理系学生の動きで、大学院修士1年生では97.7パーセントという、ほぼ全員が参加を予定している状況です。一般的に「売り手市場」と呼ばれる企業優位の状況が続く中でも、なぜ学生たちはこれほどまでに早めに動こうとしているのでしょうか。その背景には、2020年夏の東京オリンピック・パラリンピック開催と、その後の経済状況に対する強い懸念が存在しているようです。
実際に、自身の就職活動の難易度について、約7割にあたる71.3パーセントの学生が「厳しくなる」と見ています。この見方の理由として「夏の五輪開催を見据えて企業の内定出しが早まると思う」ことや、「五輪後の景気後退を見据えて採用枠が減りそう」といった意見が多数挙がっています。景気の後退を予測し、採用枠が減る前に少しでも有利な状況で就職活動を進めたいという、先手を打つ戦略が主流になっていると捉えるべきでしょう。ディスコの上席研究員である武井房子氏も、「売り手市場とは言われるものの、景気などを案じて早めに就職活動を始めようと考える学生が多い」と分析されています。
💡学生がインターンに期待する成果と人気の形式は？
学生たちが最も参加を望んでいるインターンシップは、「5日未満の短期のもの」で83.5パーセントと最多でした。続いて「1週間程度のもの」が72.2パーセント、「業界や企業の概要が分かるもの」が60.3パーセントとなっており、まずは短い期間で多くの企業や業界に触れたいというニーズが高いことが分かります。ちなみに、インターンシップとは、学生が在学中に企業などで就業体験を行う制度のことで、正式な選考とは切り離されている場合がほとんどですが、早期のキャリア意識形成や企業理解を深める上で非常に重要視されています。
インターンに期待する成果としては、「社会への関心や知識を増やし、視野を広げたい」といった自己成長を望む声や、「できるだけ多くのインターンに参加して企業や社員と合っているか知りたい」というマッチング度の確認を重視する声が挙がっています。まだ現時点で興味のある仕事が具体的にあると答えた学生は24.3パーセントにとどまっていますが、広い視野で可能性を模索するインターンは、その後のキャリア選択において大きな意味を持つでしょう。
🌏文理で異なる人気業種！専門性を重視する傾向も
興味のある分野に絞ってインターンに参加すると答えた学生は、幅広い業界を見る派を上回り、過半数に達しています。理系では6割超、文系でも4割を超えており、効率的に、関心のある分野の知識を深めたいという意図が透けて見えます。
希望する業種については、文系では旅行やホテル、人材関連など「サービス」業が44.2パーセントで最も人気が高く、メーカー（36.9パーセント）、商社（32.1パーセント）と続きました。一方、理系の学部生ではメーカーが55.3パーセントで群を抜いており、IT（35.5パーセント）、「サービス」（18.9パーセント）が続きます。理系の大学院生になると、8割以上がメーカーを希望し、3位には電力などのエネルギー（23.4パーセント）が挙がっています。これは、武井氏が指摘されているように、理系学生を中心に専門性を生かしたいという考え方が強いことの現れでしょう。ただ、就職活動の序盤では、どうしても「身近な会社の研究から始めがち」という傾向もあるようです。
📚編集者としての見解とSNSでの反響
今回のディスコの調査結果は、2019年5月22日から27日にかけて、同社の就職支援サイトに登録する大学生・大学院生1,077人を対象にインターネットで実施されたものです。この結果から、就職活動のスケジュールが、学生の不安を背景にさらに前倒しで進んでいる実態が明らかになりました。
私見ですが、この「早期化」の流れは、学生にとってはチャンスの拡大と負担の増加という二つの側面を持っていると考えます。企業理解を深める機会が増えるのは喜ばしいことですが、まだ専門分野の勉強や研究が本格化する時期に、就職活動に意識が向いてしまうことは、学業への影響も懸念されます。SNSでも「もう21卒の就活が始まってるの？早すぎないか？」「オリンピック後の景気悪化は確かに心配」「短期インターンでとりあえず体験を積むのは賢い戦略だと思う」といった、驚きと納得、そして不安が入り混じった意見が多く見受けられました。学生の皆さんが、この早期化の波に乗りつつも、本質的なキャリア形成を見失わないよう、情報の精査と計画的な行動が求められていると言えるでしょう。
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