住宅の給排水設備や設計の分野で確固たる地位を築いているエプコが、非常に明るいニュースを届けてくれました。2019年12月期の連結純利益が、前の期と比べて約4割も増加した4億円規模になる見通しであることが判明したのです。これは従来予想されていた3億4900万円を大きく上回る数字であり、同社の成長性の高さが改めて証明された形となりました。SNS上でも「予想を大きく超えてくるとは驚いた」「ホルダーとして本当に嬉しい」といった、投資家からの喜びと驚きが混ざり合った好意的な投稿が相次いでいます。
今回の業績好調を牽引した大きな要因の一つが、同社の持ち分法適用会社の躍進です。持ち分法適用会社とは、一般的に出資比率が20パーセントから50パーセントであり、経営に対して強い影響力を持つものの、完全な子会社ではない関連企業のことを指します。この企業が手掛ける調理機器や給湯器の販売、設置工事、そしてメンテナンスといった一連の事業が非常に好調に推移しました。本体の事業だけでなく、こうしたグループ内のネットワークがしっかりと利益を生み出す構造になっている点は、企業の経営基盤として極めて健全だと言えるでしょう。
もちろん、エプコ自体の主力事業も負けていません。売上高は前の期に比べて3パーセント増加の40億円程度と、ほぼ事前の予想通りに着地する模様です。特に同社の強みである新築住宅向けの給排水設計部門は、国内の新設住宅着工戸数が堅調に推移したことが強力な追い風となりました。住宅が建てられる際には必ず必要となるインフラ部分だからこそ、市場の波を的確に捉えて業績へと還元できています。日々の暮らしに直結する専門性の高い技術力こそが、同社の最大の武器であり安定感の源泉なのです。
さらに、住宅会社から保守点検などの業務を引き受けるコールセンター事業も絶好調です。顧客となる住宅メーカーの数自体が増加しただけでなく、実際に寄せられる受電数も右肩上がりで増えており、サービスへの需要が急速に高まっていることが伺えます。これは単なる一時的なトレンドではなく、住宅を引き渡した後も手厚いアフターフォローを重視する現代の住宅業界のニーズに見事に合致した結果です。アウトソーシングを請け負うBtoBビジネスとして、極めて理想的な拡大を遂げていると言っても過言ではありません。
そして株主の皆様にとって、これ以上ない最高のご褒美も発表されました。なんと設立30周年という記念すべき節目を迎えたことに伴い、1株あたりの配当金を従来予想から2円50銭プラスし、年間30円へと増配することを決定したのです。前の期の27円50銭からも大幅なステップアップとなり、企業の利益をしっかりと株主へ還元しようとする経営陣の姿勢には深い感銘を覚えます。ネット上でも「30周年にふさわしい太っ腹な対応」「これからも長期で応援したくなる企業」と、称賛のコメントが溢れかえっていました。
今回の素晴らしい業績速報を受けて、市場からの注目度は一気に高まっています。株主ファーストの姿勢を貫きながら、本業でも着実に成果を積み上げるエプコの経営手腕は、多くの投資家にとって非常に魅力的に映るはずです。ネットメディアの視点から見ても、このように実力と誠実さを兼ね備えた企業が評価されるのは喜ばしい限りであり、今後のさらなる飛躍にも期待が高まります。なお、大注目の19年12月期決算発表は、2020年2月12日に予定されているため、その具体的な内容から目が離せません。
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