私たちの暮らす地球の未来にとって、非常に興味深いニュースが飛び込んできました。国際エネルギー機関（通称IEA）は2020年2月11日、2019年における世界の二酸化炭素（CO2）排出量が、前年とほぼ変わらない約333億トンにとどまったと公表したのです。この横ばいという結果は、実に2016年以来となる3年ぶりの快挙であり、環境問題への取り組みが少しずつ形になっている証拠だと言えるでしょう。
インターネット上のSNSでもこの発表は大きな話題を呼んでおり、「再生可能エネルギーへのシフトが実感できて嬉しい」「経済が成長しているのに排出が増えていないのはすごい進歩だ」といった、驚きと好意的な声が多数寄せられています。人々の環境に対する意識の高さが、改めて浮き彫りになりました。世界経済が2.9％の成長を遂げながらも、温暖化の原因となるガスの増加にブレーキをかけられた事実は、人類にとって大きな自信になるはずです。
排出量を抑え込めた主な要因は、風力や太陽光をはじめとする「再生可能エネルギー」の急速な普及にあります。再生可能エネルギーとは、太陽光や風力といった自然界の営みから得られ、資源が枯渇せず、発電時に温室効果ガスを排出しないクリーンなエネルギーのことです。さらに、従来の石炭火力発電から、より環境負荷が低く二酸化炭素の排出が少ない天然ガスへと燃料の転換が進んだことも、今回の好結果を強力に後押ししました。
先進国の劇的な削減と、新興国が抱えるこれからの課題
今回のデータを詳細に分析すると、地域ごとの明暗がはっきりと分かれていることが見えてきます。2019年は新興国などの排出量が4億トン増加して220億トンに達した一方、先進国全体では4億トンを減少させて113億トンまで抑え込むことに成功しました。新興国の経済発展に伴うエネルギー需要の増加をどのようにグリーン化していくかが、地球全体の次なる重要なステップになるでしょう。
国別のデータに目を向けると、最も大きな削減を達成したのは意外にもアメリカでした。トランプ政権は、地球温暖化に対抗するための国際的な約束事である「パリ協定」からの離脱を宣言するなど、環境対策に対して否定的なスタンスを見せています。それにもかかわらず、市場の原理によって石炭発電の利用が大きく減ったことで、前年比3％減となる1億4000万トンの削減を成し遂げたという事実は、非常に皮肉でありながらも興味深い現象です。
その他の先進国も負けてはおらず、欧州連合（EU）は5％減の1億6000万トン、そして我が国である日本も4％減となる4500万トンの削減を達成しています。それぞれの国が持つ技術力や政策が、実を結んだ結果だと言えます。しかし、IEAが指摘するように、現在の「横ばい」という状態だけでは、激化する気候変動のスピードを完全に緩めるにはまだ不十分なのが現実です。
編集部としては、今回の結果を大いに歓迎しつつも、ここからが本当の正念場であると考えます。経済を停滞させることなく二酸化炭素を減らす「クリーン開発」の仕組みを、先進国から新興国へいかに技術移転できるかが鍵を握るはずです。ただ数値をキープするだけでなく、地球の気温上昇を抑えるために、私たちはもう一歩踏み込んだ劇的な削減のフェーズへと進まなければなりません。一人ひとりの選択が、明日の地球を形作っていきます。
コメント