通販業界の巨塔、ジャパネットホールディングス（本社：長崎県佐世保市）が、国内のお客様をターゲットとしたクルーズ船事業の拡大に本腰を入れています。特に注目すべきは、欧州の著名なクルーズ会社から大型客船を一隻まるごと借り上げる「全客室チャーター」による日本一周クルーズ旅行の提供です。2019年には昨年の3倍にあたる6便、さらに2020年には8便へと、その提供規模を飛躍的に増やしていく計画です。
この大胆な事業拡大の背景には、ジャパネットの得意とするテレビ通販番組での積極的な展開があります。同社が主要なターゲットとして据えるのは、時間や資金に比較的余裕を持つ「アクティブシニア」、すなわち団塊の世代を中心とした活発な高齢者層です。彼らがクルーズ旅行の主要な顧客層と重なるため、通販で培った顧客基盤との間に大きな相乗効果が期待されているのです。
このクルーズ旅行の企画販売を担うのは、旅行サービスなどの新規事業を手掛ける子会社のジャパネットサービスイノベーション（本社：東京・港区）です。彼らが扱うのは、欧州のクルーズ大手であるMSCクルーズが新しく建造した、全長315メートル、客室数2217室、最大乗客数約5700人という壮大なスケールを誇る大型クルーズ船です。乗務員も1560人と、まさに洋上の巨大リゾートといった設備とサービスを誇ります。
船内設備も非常に豪華で、フィットネスルームや屋内プール、ボウリング設備などが完備されています。特筆すべきは、カナダ発祥の有名なサーカス劇団「シルク・ドゥ・ソレイユ」の公演も船内で鑑賞できる点でしょう。このような非日常的な体験は、まさにアクティブシニアの探求心を満たす魅力的なコンテンツだと思います。
周遊コースは、横浜市を出発点とし、高知県、鹿児島県、秋田県、北海道など日本の主要な港を巡る、9泊10日の充実した旅程が設定されています。途中、韓国の済州島への立ち寄りも含まれており、国際色豊かな体験も楽しめます。中心価格帯は、2人1室利用で1人あたり30万円台となっており、これは食事代や船内施設の利用料などが全て含まれた価格です。さらに、2階建てのスイートなど1人80万円を超える豪華な客室も用意されており、多様なニーズに応える構成となっています。
ジャパネットホールディングスは、2018年12月期に連結売上高2034億円を達成し、創業以来初めて2000億円の大台を突破しました。この増収の大きな要因の一つとして、クルーズ船事業の好調が挙げられています。同社が客船事業に初めて関わったのは2016年で、当初は他社の企画した旅行商品の販売からスタートしましたが、2017年からは自ら客船を借り上げるチャーター販売に移行しています。この結果、2019年分のクルーズはすでにほぼ完売という圧倒的な人気ぶりを見せているのです。
この成功の要因について、ジャパネットサービスイノベーションの茨木智設社長は、「クルーズ船の魅力がまだ十分に伝わりきっていません。当社の中心顧客層に合わせたテレビ通販などで積極的にアピールすることで、需要はさらに大きく拡大します」と語っています。実際、資金に余裕のあるアクティブシニア層を効果的に取り込むことができれば、この新規事業の成長余地は極めて大きいと見られるでしょう。
🚢クルーズ事業の未来！海外展開への意欲と目標売上100億円
ジャパネットのクルーズ事業の勢いは国内にとどまりません。2020年には海外での試験的な事業展開も視野に入れています。具体的な計画としては、日本人旅行者を対象に、国内から航空機で欧州などへ向かい、現地でクルーズ船に乗り込むという形を想定しているようです。こちらの価格設定は1人あたり50万円程度を想定しており、まずは客船の一部客室を提供する形で様子を見ながら、軌道に乗った段階で、国内チャーターと同様に全船を借り切る「全船チャーター」も検討していくという、非常に意欲的な計画です。
現在のクルーズ船事業は年数十億円規模の売上高があるとされていますが、ジャパネットはこれを100億円にまで伸ばすという明確な目標を掲げています。通販で培った顧客へのリーチ力と、高品質な旅行体験を結びつけることで、日本のクルーズ市場に新たな風を吹き込むことになるでしょう。この異業種からの参入は、日本の旅行業界全体にとっても大きな刺激となり、クルーズ旅行という素晴らしい「旅のスタイル」が、より多くの人々に浸透していくきっかけになるのではないかと私は考えます。
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