大手通販会社として知られるジャパネットホールディングスが、創業以来初めて連結売上高2000億円の大台を突破いたしました。2018年12月期の連結売上高は、前の期と比べて5%増の2034億円という素晴らしい結果を収めています。この躍進を支える大きな原動力の一つとなっているのが、同社が力を入れるクルーズ船事業の目覚ましい好調ぶりでしょう。
ジャパネットが初めて客船事業に足を踏み入れたのは2016年のことで、当初は旅行会社が企画したクルーズ商品の販売からスタートしました。その後、2017年からは自社で船を借り上げるチャーター（定期的に特定航路を運航する客船を、企画旅行のために借り切ること）販売へと舵を切り、着実に実績を積み重ねてきました。その勢いは留まることを知らず、2019年分のクルーズ商品は早くもほとんど完売に近い状況にあると報じられており、その人気の高さがうかがえます。
このクルーズ事業の成功は、ジャパネットが長年培ってきた通販ビジネスとの顧客層の共通性が大きな相乗効果を生んでいると考えられます。ジャパネットの通販を利用される中心的な顧客はシニア層であり、これはクルーズ船旅行の主なターゲット層と完全に一致しています。両事業で同じ顧客層を抱えているため、相互に顧客を取り込みやすいという強みがあるのです。このニュースが報じられた際には、「ジャパネットの強みはシニア層にあるから納得の戦略」「ついに旅行業界にまで本格参入か」といった、同社の戦略を評価するSNSでの反響が多く見られました。
ジャパネットサービスイノベーションの茨木智設社長は、クルーズ船の持つ魅力が、まだ十分に一般の消費者に伝わりきっていないという認識を示しています。裏を返せば、それだけ今後の需要拡大の余地が大きいということになります。社長は、同社の得意とするテレビ通販などの強力なメディアを通じて、主要な顧客層であるシニア層にその魅力を効果的にアピールすれば、市場の需要はさらに大きく膨らむだろうと強い自信を覗かせています。
私も一編集者として、この戦略には大きな成長性があると考えます。現在のシニア層は、退職金などで資金的に余裕があり、旅行や趣味に意欲的なアクティブシニアと呼ばれる人々が多くを占めます。この層をジャパネットの持つ販売力と信頼性でしっかりと取り込むことができれば、クルーズ船事業の成長の可能性は非常に大きいと言えるでしょう。通販で培った顧客との関係性を活かし、この新たな旅の形を提案する同社の今後の展開に注目が集まります。
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